補修方法編

補修方法シート

【鉄筋コンクリート造住宅】

界壁に係る遮音不良
(界壁からの透過音)
せっこうボード直張り工法の空げき部分へ
のモルタル充填
SO-3-301
RC造
工事概要

界壁の空気音遮断性能の向上を目的として、両側の住戸の既存壁材を撤去し、せっこう系直張り用接着剤の間をモルタル等で埋めた後、壁仕上材を再施工する。


界壁の構成例(chord作成)
補修を行った部分を赤色で示す。
対応する不具合と原因 不具合
  • 界壁に係る遮音不良(界壁からの透過音)(SO-3)
原因
  • 不適切な界壁への仕上材の施工方法
  • 界壁の仕上材等の性能不足 等
適用条件
  • 昭45建告第1827号第1項第一号の規定に適合していること。
  • 界壁の両側で施工ができること。
工事手順の例
透過損失等級(界壁)の評価基準に基づく仕様と同等程度の性能が確認された工法の例を示す。
1.事前調査
当事者へのヒアリングを行うと共に、現場での騒音の発生状況を確認し、原因調査を行う。
原則として隣接住戸間の空気音遮断性能の測定を行う。
推定される界壁の性能に対して測定結果が著しく下回っていないことや、界壁からの透過音以上の側路伝搬音がないことを確かめる。(※1)
不具合の状況から補修する必要のある範囲を確認し、工事計画を立てる。
可能な範囲で天井裏の状況を確認する。
2.目標性能を満たした工法及び製品の選定
事前調査で得られた結果に応じて、適用条件及び目標性能を満たす工法及び製品を選定する。(※2)
3.足場の設置
必要に応じて足場を設置し、養生を行う。
4.床、天井材の撤去
床下、天井裏に隠蔽された界壁の施工ができるよう、必要な範囲の床・天井仕上材、下地材等を撤去する。
撤去していない範囲の天井が落下しないよう、必要に応じて野縁を補強する。
廻り縁、幅木を撤去する。
5.壁仕上材及び壁下地材の撤去
壁仕上材(壁紙、仕上塗材等)及び壁下地ボードを撤去する。
6.壁、床及び天井の下地材の施工
既設せっこう系直張り用接着剤の間をセメントモルタル等でせっこう系直張り用接着剤と同じ高さになるよう埋め平滑に仕上げる。
モルタル面にせっこうボードとの空げきを設けずに圧着張りする。(参考:参考文献1)
床、天井の下地材を復旧する。
7.床、天井及び壁の仕上材の施工
仕上材(壁紙、仕上塗材等)を施工する。壁紙、仕上塗材等は、下地材に直接張りとし、たるみや模様等のくい違いがないように裁ち合わせて張り付ける。
8.最終確認
工事全体の仕上がりを確認する。
足場、養生等を撤去のうえ、片付け、清掃を行う。
原則として補修後の隣接住戸間の空気音遮断性能の測定を行い、界壁の発現性能の確認を行う。
備考
(※1)
界壁からの透過音と開口部等を経路とする側路伝搬音との合成音が、隣接住戸からの騒音と認識されるため、界壁の補修と併せて側路伝搬音の対策を検討することが望ましい。
(※2)
目標性能については、日本住宅性能表示基準 第5別表1の8の8-3透過損失等級(界壁)の「(に)説明する事項」及び「(ほ)説明に用いる文字」欄が参考になり、当該基準に基づく仕様と同等程度の性能が確認される工法によるものとする。なお、性能の計測は公的な試験機関等で行われたものであることが望ましい。
ただし、性能の確認は特定の条件下で行われたものであるため、性能改善の目安になるが、必ずしも同等の性能が確保されるものでないことに注意が必要である。
  • 本補修は、原因が側路伝搬音でなく、界壁からの透過音である場合に適用可能である。
  • 遮音補修は、許容できる騒音の程度には個人差があることに十分に注意して行う必要がある。少しでも音が聞こえている以上、うるさいと評価される可能性を持っている。
    したがって、遮音補修によってある一定の遮音性能を確保すれば万全ということではなく、ユーザーの要求や対象空間の音環境を十分調査する必要があるとともに、補修前に居住者等に十分に説明し、現状に対する騒音の低減の程度を理解してもらうことが重要である。(参考:参考文献3)

施工上の注意点
  • モルタル塗りに際しては十分に乾燥したことを確認し、仕上げ(せっこうボード)を施す。
  • コンクリート躯体とせっこうボードとの間に空げきが生じると遮音性能が低下する可能性があるため、下地調整を入念に行い、下地モルタル面を平滑にすることが重要である。

参考文献

書名[該当箇所](監修) 編著者 発行所
1 音響技術No.107 [p31 7.気泡風呂の固体音―GL工法の改善例― 6.(1)] (一社)日本音響材料協会 (一社)日本音響材料協会
2 建築物の遮音性能基準と設計指針(第二版) [p84 図C.1.28] (一社)日本建築学会 技報堂出版(株)
3 部位別・図解 木造住宅の防音リフォームマニュアル [p140 7.3] (財)日本住宅リフォームセンター(現・(公財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター) (株)彰国社