調査方法編

瓦の屋根からの漏水

1.瓦ぶき工法の種類と特性

(1)
瓦の種類と特性
  • 瓦は、粘土瓦がJIS A5208(粘土がわら)、プレスセメント瓦はJIS A5402(プレスセメントがわら)に規格化されている。
  • 粘土瓦は、形状によりJ形(和瓦)、S形(洋形)、F形(平板)の3種類、プレスセメント瓦は、平形、平S形、和形、S形、波形の5種類に分類される。
  • それぞれの形は、JIS表記に基づくと、桟がわらと、半がわら、軒がわら、そでがわら、かんむりがわらなどの役ものがある。
JIS A5208(粘土がわら)(引用1)

J形(和瓦)

S形(洋形)

F形(平板)
引用1
  • 「JIS A5208:1996(粘土がわら)」2.種類(例図1~3、例図6~8、例図10~12)((一財)日本規格協会発行)
JIS A5402(プレスセメントがわら)(引用2一部加筆)
引用2
  • 「JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)」3.種類(付図1~4、付図6)((一財)日本規格協会発行)
  • JIS規格の桟瓦の寸法、働き寸法及び許容差は下表に示す。
  • 瓦の働き寸法は、粘土瓦に比べてプレスセメント瓦の方が多少大きいものまで規格化されている。
  • 粘土瓦の厚さの規定がないこと、長さおよび幅の許容差が大きな値に規定されていることは、粘土を焼成してできる粘土瓦のねじれなど、形状の不揃いが生じる特性が反映されている。
  • そのため、粘土瓦ぶきは、ねじれや形状の不揃いを考慮したふき方とすることが要求される(参考1)。
参考1
  • 「建築技術2010年3月号」p118~119「瓦屋根」(㈱建築技術編集、発行)
JIS A5208:1996(粘土がわら)の桟瓦の寸法(引用3)
形状による区分 寸法による区分 寸法mm 備考
長さ
A

B
働き寸法 許容差 谷の深さ(山の高さ)
C
3.3㎡当たりのふき枚数
(概数)
長さ
a

J形 49A 315 315 245 275 ±4 35以上 49
49B 325 315 250 265
53A 305 305 235 265 53
53B 295 315 225 275
56 295 295 225 255 30以上 57
60 290 290 220 250 60
S形 49A 310 310 260 260 50以上 49
49B 335 290 270 250 40以上
F形 40 350 345 280 305 (35以下) 40
備考1. J形桟がわらは,働き長さが表の寸法より20㎜小さいもの(深切がわら)も認める。また,働き幅が表の寸法より30㎜小さいもの(調整がわら)も認める。
2. S形桟がわら49Aは,長さ320㎜も認める。
注:F形桟がわらの寸法表示は一例であり、長さ・幅・働き長さ・働き幅は当事者間の協定による。
引用3
  • 「JIS A5208:1996(粘土がわら)」4.形状及び寸法(一般財団法人 日本規格協会発行)
JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)の設計寸法と許容差(引用4一部加筆)
形状による区分 設計寸法との許容差 摘要
長さ及び幅
mm
厚さ
mm
1.82×1.82(3.3㎡)当たりのふき枚数(1)
1㎡当たりのふき枚数(1)
1枚の標準働き寸法(2)(a)×(b)
mm
1枚の標準気乾質量
kg
平形桟がわら +3
-1
+2
-1
36 11 303×303 3.4
平S桟がわら 36 11 303×303 3.5
34 10 303×320 3.6
和形桟がわら 49 15 260×260 2.7
243×258
40 12 303×272 3.5
S形桟がわら 49 15 260×260 3.3
40 12 303×272 3.8
平板桟がわら 30 9 364×303 4.5
波形桟がわら 30 9 364×303 4.5
(1) ふき枚数は,概数である。
(2) 規格の付図に示す桟がわらの,働き長さ(a),及び働き幅(b)
注:上表の寸法などは一例であり、これ以外の寸法などについては受渡当事者間の協定によるものを認める。
引用4
  • 「JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)」5.形状及び寸法((一財)日本規格協会発行)
(2)
瓦ぶき工法の種類(参考2)
  • 瓦のふき方は、土ぶき工法および引掛け桟工法があり、それぞれの地域の気候、特性に合わせて施工されている。(参考3)
  • ここで扱う工法は、下地に桟木を取り付け、瓦を引掛けて緊結材で留め付ける引掛け桟工法とする。
①桟木の施工法
  • 引掛け桟工法は、下地の上に下ぶき材を張り、下ぶきの上から引掛け桟を留め付ける。桟瓦の施工及び補強方法によって、桟木の取り付け方法は、通常桟木、縦桟木および流し桟の3種類がある。
    a.
    通常桟木: 桟瓦の働き長さ寸法で割り付け後、墨打ちを行い桟木を留め付ける。
    b.
    縦桟木: 桟山補強工法の場合の縦桟木の取り付け方法は、桟木の上に瓦働き幅で割付を行い縦桟木を取り付ける。
    c.
    流し桟: コンクリート打ち放しには、アンカーボルト等で流し桟木を取り付け、下地とするための不陸調整を行った後に、瓦働き長さで割付を行い桟木を留め付ける。

通常桟木

縦桟木

流し桟
引掛け桟工法の例 (粘土瓦の場合)(引用5)
②桟瓦の施工法
  • 2階建て住宅で一般的に用いられる瓦施工法について、粘土瓦を例として「桟瓦の施工方法(例)」の図に示す。
  • ちどり緊結、全数緊結、パッキン付きステンレスネジ補強、7形釘差し込み補強、瓦桟固定縦桟、組み合わせ葺き等の工法があり、留め付け方法によって耐風性能が異なる。
参考2
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」(2001,2006追補改訂,2012追加改訂) p48~49(3-4) (独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会
参考3
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版(第1版)」p128((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
引用5
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン)」(2001,2006追補改訂,2012追加改訂) p48~49(3-4、図Ⅱ-3-1、図Ⅱ-3-2、図Ⅱ-3-3(一部))(独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会
注1:図は、2001年(初版)の掲載内容である。
注2:2006年追補改訂では、ちどり緊結で組み合わせ葺き(防災瓦使用)されたJ形桟瓦の試験方法が追加された。
注3:2012年追加改訂で、桟瓦についてはJ形瓦が3工法、J形防災瓦が3工法、F形瓦が4工法、F形防災瓦が1工法、S形瓦が1工法追加された。
瓦桟の施工方法(例)(引用6)
  • 屋根面、軒部、けらば部に用いる瓦緊結用釘、補強用釘は、下図のものがある。
引用6
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン)」(2001,2006追補改訂,2012追加改訂) p44~46(3-2) (独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会
「住宅の調査と補修 -平成28年度版
住宅紛争処理技術関連資料集-」のCD-ROMをご参照ください
瓦緊結用釘、補強用釘・ねじ(引用7)
引用7
  • 「建築工事標準仕様書・同解説」  JASS12 屋根工事(2004年版)6節 粘土瓦葺 p113 ((社)日本建築学会編集、発行)
(3)
棟部の工法
  • のしがわらを積み重ねる際は、本むね7段以下、すみむね5段以下を原則とする。それ以上の段数を積む場合、重量がさらに増えていくため、のしむね積みだけでなく、建物全体の耐震性を考えての設計が必要となる。(引用8)

むねの納まり(例)(引用9)
引用8
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版(第1版)」p129(のしがわらの積み重ね)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)


引用9
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版(第1版)」p129((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
(4)
瓦ぶき工法の下地
  • 下地は躯体構造に対応した材質および工法を選定する。下地の留め付けが不足している場合は、下地の挙動などにより瓦に動きが生じやすくなるため、瓦の被害が発生しやすい。下表に各種躯体構造についての下地構造の概要を示す。
下地の種類(例)(引用10)
引用10
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン)」(2001,2006追補改訂,2012追加改訂) p47(3-3) (独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会

2.瓦の屋根からの漏水の発生原因

(1)
不適切な屋根の設計
屋根の設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、漏水につながることがある。
①屋根工法・材料の選択
②屋根の各部位の設計上の納まり
③屋根勾配、排水ルート、樋の設置等
④下ぶきの工法・材料の選択
(2)
不適切な屋根の施工等
屋根の施工段階において、以下の事項に不適切な点がある場合は、漏水につながることがある。
①屋根材料・下ぶき材等の品質
②屋根の各部位・下ぶきの施工
③屋根勾配、排水ルート、樋の施工
(3)
不適切な使用・メンテナンス
居住者の使用・メンテナンスにおいて、以下の事項に不適切な点がある場合は、漏水につながることがある。
①屋根面の過度の歩行等
②設備機器の設置等
③樋等のメンテナンス
事前確認等
  • 0 事前確認等」によるほか、調査に先立ち「陸屋根からの漏水」の「0 事前確認等」に例示しているヒアリングシートを参考に居住者へのヒアリングを行う。
漏水の発生状況の確認

調査の視点

  • 屋根からの雨水の浸入による漏水は、浸入経路を特定することが容易でない場合が多いが、屋根面および取合い部に発生している割れ、欠損、ずれ等の状況を観察することにより、大まかに発生原因を推定することは可能である。
  • 屋根の直下階の天井面にあらわれた漏水は、必ずしも屋根からの浸入とは限らない場合もあり、外壁、軒等屋根面以外からの浸入の可能性も考慮して、調査を行う。また、小屋裏等の結露の可能性も考慮して、調査を行う。

調査方法

1.漏水発生部位の確認

(1)調査方法

  • 漏水(又は漏水によるしみ、はがれ等)が住戸内部のどの部分に発生しているかを目視にて確認する。必要に応じて、小屋裏点検口等より屋根下面の漏水の発生部分を目視にて確認する。
  • 屋根面および取合い部に割れ、欠損、ずれ等がないかを目視等により確認する。
  • 具体的には、高所観察用のビデオカメラの活用や、可能ならば屋根に登り目視等により確認する。
  • 部位ごとに確認する主な項目を以下に列記する。
①屋根面
  • 桟瓦、軒瓦、袖瓦に割れ、欠損、ずれ等が生じていないか。特に他とは異なるすき間の発生や軒、けらばの直線のゆがみ、部分的に汚れたり、変色している箇所を中心に確認する。
  • 棟瓦、隅棟瓦に割れ、欠損、ずれ等が生じていないか。特に棟のかたちを成す線のゆがみや、のし瓦、冠瓦を固定するふき土やしっくいの状態などを中心に確認する。
  • 下屋根と壁の取合い部(水平部分、勾配部分)ののし瓦に割れ、欠損、ずれ等が生じていないか。特にのし瓦を固定するふき土やしっくいの状態などを中心に確認する。また、壁からのし瓦にかかる雨押さえ包み板の板金等に変形や著しい変色が生じていないか確認する。
  • 谷縁瓦に割れ、欠損、ずれ等が生じていないか。(参考5)
  • 棟違い部の棟瓦と袖瓦の納まり、これらと桟瓦の納まり、瓦と軒天井との納まりにはく離、ひび割れすき間などが生じていないか。
  • 軒先と外壁の取合い部で、流れ壁際の捨て谷を流れる雨水が軒樋等に誘導される構造になっているか。(参考6)
  • 瓦の穴にパッキン付ステンレス釘を打ち込んでいる箇所は、釘がゆるんでいないか、又はパッキンが破損していないか。
②天窓、壁の取り合い部分
  • 開口部の水切り部材と屋根材との間に明らかな隙間が生じていないか。
  • シーリング材に隙間が生じていないか。
③アンテナ、太陽熱温水器、太陽光発電システム等の脚部周辺
  • 機器荷重による屋根材の破損が起こっていないか。
  • 脚部等のシーリング等に劣化、欠損等がないか。
④樋回り
  • 軒樋にゴミなどによる詰まりが生じていないか。
  • 勾配の方向は正しくとられているか。竪樋のほうが低くなっているか。
  • 樋の変形・傾斜等が生じていないか。
参考4
  • 「建築工事標準仕様書・同解説」JASS12 屋根工事(2004年版)6節粘土瓦葺 p117~126((社)日本建築学会編集、発行)
参考5
  • 「建築技術2010年3月号」p118~119(図6,図7)「瓦屋根」((株)建築技術編集、発行)
参考6
  • 「まもりすまい保険設計施工基準・同解説(2012年版)第4版」p39(図7-7)(住宅瑕疵担保責任保険法人住宅保証機構(株)発行)

(2)注意事項等

  • 目視調査等は降雨時又は降雨の直後がわかりやすい場合もあるので、想定される漏水原因によって、調査日を検討する。
  • 居住者に確認をし、漏水時期等を把握しておくことも重要である。新築直後か、経過年数が長いか、又は漏水発生の直前に防水改修工事や設備機器設置等の工事を行ったか等を確認しておく。
  • 結露による漏水の発生も想定されるため、外部からの水の浸入であると判断せずに、漏水の発生した部屋等の使用状況(暖房、換気等)および小屋裏等の換気状況についても確認する。

調査結果の考え方

  • 屋根面および取合い部に割れ、欠損、ずれ等の隙間が確認された場合には、当該部が漏水原因の一つである可能性が高い。
  • 棟等の屋根頂部や谷部分又は軒先・けらば等の屋根端部に、欠損、ずれやシーリング材等の隙間が確認された場合には、屋根の棟・谷又は軒先・けらばの当該部が漏水原因の一つである可能性が高い。
  • 軒樋に詰まりや変形が生じている場合には、当該部が副次的な漏水原因の一つである可能性が高い。
  • 天窓等の開口部、壁との取合い部分、設備機器設置箇所の周辺に、ひび割れ、穴、はがれ、欠損、ずれ等の隙間が確認された場合には、これらの異種部材との接合・接触部分が漏水原因の一つである可能性が高い。
参考7
  • 「木造の詳細1構造編 新訂三版」(㈱彰国社編集、発行)
参考8
  • 「水にまつわるトラブルの事例・解決策(設備編)」(1994年) (「設備漏水」編集委員会著、学芸出版社㈱発行)

使用する検査機器

設計内容の確認

調査の視点

  • 屋根の瓦ぶきの設計が適切に行われているかを確認する。

調査方法

1.屋根の設計内容の確認

確認のポイント
屋根工法・材料の選択
屋根の各部位の設計上の納まり
屋根勾配、排水ルート、樋の設置等
下ぶきの工法・材料の選択

(1)調査方法

  • 設計図書(設計図、仕様書等)を対象として、屋根の瓦ぶきの設計が適切に行われているかを確認する。なお、適切であるかの検討にあたっては、建設住宅性能評価関連図書等やメーカーの標準仕様書、その他の仕様書、基準等に照らして確認する。
  • <確認のポイント>に沿って確認する主な項目を示す。
    屋根工法・材料の選択
    • 屋根形状・勾配と瓦ぶき工法との適合性
    • 屋根ふき材料の寸法・規格
    • 屋根下地(野地板、たる木等)の材料
    • シーリングの材料
    屋根の各部位の設計上の納まり
    • 棟、軒先、けらば、谷部等の納まりが適切に設計されているか。
    • 天窓等の開口部や壁との取合い部の水切り金物やシーリングの納まりが適切に設計されているか。
    • 屋根に取り付けられた設備機器等(参考9,参考10,参考11)の留付けが適切に行われているか。
    屋根勾配、排水ルート、樋の設置等
    • 屋根勾配が適切か。屋根ふき材料に適した標準的な勾配となっているか。
    • 樋の排水のルート及び径が適切に設計されているか。
    下ぶきの工法・材料の選択
    • 下ぶきのふき方(重ね幅、立ち上げ高さ、増張り幅等)(参考12)
    • 下ぶき材の種類・規格(参考12)

(2)注意事項等

  • 特になし
参考9
  • 「既存住宅の瑕疵担保責任保険施工・検査基準(住宅用太陽電池モジュール設置工事編)」(2010)国土交通省住宅局ホームページ
参考10
  • 「住宅瑕疵担保責任保険[現場検査]講習テキスト(リフォーム瑕疵保険&既存住宅売買瑕疵保険)」(2010)(国土交通省住宅局、(一社)住宅瑕疵担保責任保険協会・発行)
参考11
  • 「住宅用太陽光発電システム設計・施工指針」平成19年3月(住宅用太陽光発電システム施工品質向上委員会編集)
参考12
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版(第1版)」p115 6.2((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な設計が行われていない場合は、屋根の防水対策上の配慮不足が原因で漏水につながっている可能性が高い。
    ①屋根工法・材料の選択
    ②屋根の各部位の設計上の納まり
    ③屋根勾配、排水ルート、樋の設置等
    ④下ぶきの工法・材料の選択

使用する検査機器

  • 特になし
施工状況等の確認

調査の視点

  • 屋根の瓦ぶきの施工が適切に行われているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
屋根材料・下ぶき材等の品質

(1)調査方法

  • 施工記録(施工計画書、工事状況報告書、工事写真等)及び建設住宅性能評価関連図書等により、把握できる範囲において屋根の瓦ぶき工事が設計どおりに適切に行われているかを確認する。
    • 屋根ふき材料の寸法・規格
    • 下ぶき材の規格
    • 屋根下地(野地板、たる木等)の材料
    • シーリングの材料

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視等による施工状況の確認

確認のポイント
屋根の各部位・下ぶきの施工
屋根勾配、排水ルート、樋の施工

(1)調査方法

  • 書類により確認した内容と実際の施工状況が一致しているか、不適切な施工が行われていないかを目視等により確認する。
  • 不適切な箇所が発見された場合には写真等で記録する。確認した結果を設計図書等と照らし合わせて確認する。
  • 必要に応じて、屋根ふき材の一部をはがし、ふき材の重ねしろ、下ぶき材の破れや重ね幅、屋根下地の留付け状況等を確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、設計どおりの施工が行われていない場合、又は不適切な施工が行われている場合は、瓦ぶきの施工不良等が原因で漏水につながっている可能性が高い。
    ①屋根材料・下ぶき材等の品質
    ②屋根の各部位・下ぶきの施工
    ③屋根勾配、排水ルート、樋の施工
  • 「②屋根の各部位・下ぶきの施工」について、下ぶき材に破れが確認された場合、又は張る方向、重ね等が不適切な場合は、当該部が漏水の原因の一つである可能性が高い。

使用する検査機器

使用・メンテナンス状況の確認

4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

調査の視点

  • 屋根が適切に使用されているかを確認する。
  • 瓦ぶきの勾配屋根は、歩行や重量物の積載を前提としていないため、過度の歩行等不適切な使用がされた場合は、漏水につながることがある。
  • 通常、屋根は人の目が届きにくいため、定期的なメンテナンスが行われていない場合は、樋等のつまり等により、排水不良につながることもある。

調査方法

1.使用状況等の確認

(1)調査方法

  • 事前確認等を参考にして、不適切な屋根の使用がされていないか、また、使用状況が適切かを目視等により確認する。
    ①屋根面の過度の歩行等の行為がなかったか。
    ②新たな設備機器の設置等の工事が行われていないか。
    ③樋等が落葉やゴミによってつまっていないか。

(2)注意事項等

  • 特になし

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について不適切な点がある場合は、使用・メンテナンスの不良が原因で漏水につながっている可能性が高い。
    ①屋根面の過度の歩行等
    ②設備機器の設置等
    ③樋等のメンテナンス

使用する検査機器

  • 特になし
外的要因の確認

5 外的要因の確認」による。

詳細調査の必要性の検討

6 詳細調査の必要性の検討」による。