調査方法編

給水・給湯配管からの騒音

1.給水・給湯配管からの騒音

給水・給湯配管系で発生する騒音は、音の種類で分類すると固体伝搬音(固体音)であり、流水による加振力や振動が建物の構造体に入射・伝搬し、任意の空間に放射される騒音をいう。
参考1
  • 「建築物の遮音性能基準と設計指針 第二版・1997年」p54((社)日本建築学会編)

2.発生原因

(1)
不適切な給水・給湯配管等の設計
給水・給湯配管等の設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、音・振動が発生することがある。
防音・防振材の仕様の選定
配管ルートの設定
給水・給湯圧力・流速の設定
使用機材の仕様の選定
パイプシャフトの配置の設定
上下階での水まわり配置の設定
(2)
不適切な給水・給湯配管等の施工
給水・給湯配管等の施工段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、音・振動が発生することがある。
使用した防音・防振材の仕様の選定
施工した配管ルートの設定
配管の接続及び支持・固定方法
ウォータハンマ防止対策(使用した機器・器具の仕様・性能)
床・壁を貫通する配管の防振対策
(3)
不適切な使用・メンテナンス
居住者の使用・メンテナンスに、以下のような不適切な点がある場合には、音・振動が発生することがある。
給水・給湯栓操作部の急開閉
過大な使用圧力・流速での使用
過大な使用圧力による流しのステンレス鋼板製シンク等で発生する水音
(4)
間違いやすい類似の不具合
  • 特に、集合住宅等で、上階の騒音を、ウォータハンマ音と間違える場合があるので注意する必要がある。
  • 近隣で道路工事等が行われると、振動が伝搬し、給水・給湯配管からの振動と間違えることがあるので注意する必要がある。
事前確認等

調査の視点

現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。

調査方法

  1. 居住者及び住宅供給者へのヒアリング並びに次の「2.」により、主として以下のような情報を確認し、整理しておく。
    住宅の構造・建て方、契約の内容等(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造/戸建、集合 等)
    不具合事象の状況、発生部位、施工の状況等
    不具合事象の発見時期(新築後経過年数)
    不具合事象の程度の進行状況
    不具合事象の発生と季節・天候等との相関関係
    他の種類の不具合事象の発生状況
    周辺の住宅における同様の不具合事象の発生状況
    住宅の立地条件(気候・地形等)、近隣の状況
    不具合事象の発生後の処置の有無及び状況
  2. 住宅性能表示制度に基づき、建設住宅性能評価書が交付された住宅の申請図書等は、規定された期間、登録住宅性能評価機関等に保存される。
    したがってその保存期間内であれば、それらの申請図書等を、住宅紛争処理支援センターを経由して当該評価機関等から取り寄せることが可能である。
    (1)
    登録住宅性能評価機関に保存される帳簿は、以下の通りであり、業務の全部を廃止するまで保存される。(品確法第19条第1項、同法施行規則(以下「規則」という。)第20条第1項三号)
    住宅性能評価書に記載した事項を記載した帳簿
    (2)
    登録住宅性能評価機関に保存される図書は、以下の通りであり、建設住宅性能評価書が交付された日から20年間保存される。(品確法第19条第2項、規則第21条第1項・第3項、第15条第1項第一号ロ)
    建設住宅性能評価申請書(変更建設住宅評価申請書を含む)
    建設住宅性能評価申請書の添付図書
    • 設計住宅性能評価書
    • 設計評価申請添付図書
      住宅性能表示制度に基づく認定又は認証を取得した住宅又は住宅の部分については、以下の書類が添付される。
      * 住宅型式性能認定書の写し
      * 型式住宅部分等製造者等認証書の写し
      * 特別評価方法認定書の写し
      * 建築基準法に基づく確認済証
    施工状況報告書
    規則第6条第4項に規定する図書
    検査に際し評価機関が評価申請者に提出させたもの
    (3)
    登録住宅型式性能認定等機関、登録外国住宅型式性能認定等機関、登録試験機関又は登録外国試験機関に保存される図書は、以下の通りであり、認定又は認証が失効した又は取り消されたときから20年間保存される。(規則第68条第3項、規則第94条第3項)

    <住宅型式性能認定の場合>(規則第68条第1項第一号)

    住宅型式性能認定申請書
    住宅型式性能認定申請書の添付図書
    住宅型式性能認定書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <型式住宅部分等製造者の認証(更新)の場合>(規則第55条第1項第二号(第三号))

    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書
    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書の添付図書
    型式住宅部分等製造者等認証書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <特別評価方法認定の場合>(規則第94条第1項、第82条第1項)

    特別評価方法認定のための審査に係る試験申請書
    特別評価方法の概要を記載した書類
    特別評価方法により代えられるべき部分を明示した書類
    平面図等その他の試験を実施するために必要な事項を記載した図書
    試験の結果の証明書の写し
    その他審査の結果を記載した書類
    上記資料に基づき、住宅の性能表示項目に関して調査する場合には、該当する等級毎の基準を参照する。
    なお、評価方法基準の詳細については、平13国交告第1347号による。
  3. 以上の情報に基づき、調査の方法・進め方の詳細等を検討しておく。
騒音の発生状況の確認

調査の視点

  • 音・振動は、取り付け状態、取り扱い状況が原因で発生するため、音・振動の伝搬場所等を入念に調査する。

調査方法

1.騒音の発生部位の確認

(1)調査方法

  • 音・振動が発生している部屋から順次、目視・触診・聴診にて発生源を確認する。
  • 騒音計を用いて音の状況を確認し記録する。

(2)注意事項等

  • 暗騒音が大きい時間帯は避けて、問題が起きた時間帯で調査する。
  • 左右・上下階の他に、騒音が発生している場所まで調査する。
  • 音・振動に関しては、感覚的なものが大きく左右し、個人差があるので慎重に調査を行う。

調査結果の考え方

以下の場合に給水・給湯配管からの騒音が発生する可能性が高い。
  • 配管が、壁・床等に埋設配管されている。
  • 配管貫通部の防音・防振措置の不良。
  • 急開閉式給水・給湯栓の設置。
  • 所定の水圧・水量より水圧が高過ぎ水量が多過ぎる。

使用する検査機器

  • 水圧計

<診断(調査)の専門性>

①音・振動測定に関する専門技術者
②給排水衛生設備に関する専門技術者
設計内容の確認

調査の視点

  • 設計段階において、給水・給湯配管に対する防音・防振等が適切に行われているかを確認する。

調査方法

1.防音・防振の設計内容等の確認

(1)調査方法

  • 当該住宅の設計図書(設計図、仕様書等)を対象として、平面計画上で防音・防振対策の配慮が行われているか、設計等が適切であるかを確認する。

    以下に確認する主な項目を示す。
    防音・防振材の仕様の選定
    • 用途や使用条件に適合した防音・防振材の種類や規格が選択されているか。
    配管ルートの設定
    • 配管が、壁・床等に埋設されている。
    • 寝室、居間等の床、天井に配管がある。
    • 配管に曲がり箇所が多い。
    給水・給湯圧力・流速の設定
    • 給水圧力や管内流速の設定は適切か。
    使用機材の仕様
    • 水栓、バルブ類が適切に使用されているか。(急開閉形は避ける)
    • 急開閉式の給水・給湯栓を選択しているか。
    • 防音・防振仕様が適切に選択されているか。
    パイプシャフトの配置の設定
    • 寝室・居室から離れた位置に設定されている。
    上下階での水場配置の設定
    • 上階の水まわりが下階の寝室・居室の位置に設定されている。

(2)注意事項等

  • 建築平面図でパイプシャフトと各室の配置関係を確認する。
  • 建築図の断面図で上下階の水場と居室の配置を確認する。

調査結果の考え方

  • 調査時に確認を行った主な項目について、適切な防音・防振対策が行われていない場合は、騒音が発生する可能性が高い。
    防音・防振材の仕様の選定
    配管ルートの設定
    給水・給湯圧力・流速の設定
    使用機材の仕様の選定
    パイプシャフトの配置の設定
    上下階での水まわり配置の設定

使用する検査機器

  • 特になし

<診断(調査)の専門性>

設計図書に、給水・給湯設備の詳細が記述されていなく、経路計画や防音・防振対策が不明な場合には、設計者あるいは専門家に相談することが必要である。
施工状況等の確認

調査の視点

  • 給水設備配管等の施工が適切に行われているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
使用した防音・防振材の仕様の選定
施工した配管ルートの設定
配管の接続及び支持・固定方法
ウォータハンマ防止対策(使用した機器・器具の仕様・性能)
床・壁を貫通する配管の防振対策

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、施工状況報告書、工事写真等)により、把握できる範囲において、給水・給湯設備配管等の施工工事が設計どおりに適切に行われているか、また、把握できる範囲において防音・防振対策にかかわる工事が設計どおりに行われているかを上記<確認のポイント>に沿って確認する。

(2)注意事項等

  • 設計図と異なる埋設配管をしているかを確認する。
  • 管支持金物の防振・防音対策が施されているかを確認する。
  • 配管貫通箇所の防振・防音対策が施されているかを確認する。

2.目視等による施工状況の確認

(1)調査方法

  • 書類により確認した内容と実際の施工状況が一致しているか、不適切な施工が行われていないかを、目視・触診等により確認する。
  • 不適切な箇所が発見された場合には、写真等で記録をとる。記録した結果を、設計図書等と照らし合わせて確認する。また、製造業者の施工要領書通り施工されているかを確認する。
  • 以下に確認する主な項目を示す。
    使用した防音・防振材の仕様の選定
    • 設計で指定された仕様の防音・防振措置の施工がされているか。
    施工した配管ルートの設定
    • 設計と異なる配管ルートで配管がされていないか。
    • 床・壁に埋設配管をしていないか。
    配管の接続及び支持・固定方法
    • 管支持・固定金物は、防音・防振仕様のものを使用しているか。
    • 管支持・固定金物は、アンカーでしっかり固定されているか。
    ウォータハンマ防止対策(使用した機器・器具の仕様・性能)
    • 給水圧力は適切か。
    • 使用している機器・器具の仕様・性能は適切か。
    床・壁を貫通する配管の防振対策
    • 配管貫通部・管支持部の防音・防振対策等の措置がなされているか。
    • 配管が仕上材等に接触していないか。

(2)注意事項等

  • 水道本管の更新工事の有無と時期を確認
  • 水道本管の水圧確認

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、施工が設計どおり行われていない場合、または不適切な施工が行われている場合は、防音・防振対策上の施工不良等が原因で、音・振動が発生する可能性が高い。
    使用した防音・防振材の種類、規格の選定
    施工した配管ルートの設定
    配管の接続及び支持・固定方法
    ウォータハンマ防止対策(使用した機器・器具の仕様・性能)
    床・壁を貫通する配管の防振対策

使用する検査機器

  • 水圧計
  • 聴診器

<診断(調査)の専門性>

①音・振動測定に関する専門技術者
②給排水衛生設備に関する専門技術者
使用・メンテナンス状況の確認

4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

調査の視点

  • 音・振動は、使用方法に起因する場合があるため、不適切な使用がなかったかを確認する。

調査方法

1.使用状況等の確認

(1)調査方法

  • 事前確認等を参考にして、給水設備の使用・メンテナンス状況が適切に行われているかを居住者へのヒアリングや目視・触診・聴診等により確認する。
    給水・給湯栓操作部の急開閉を行っていないか。
    過大な使用圧力・流速での使用していないか。
    過大な使用圧力により流しのステンレス鋼板製シンク等から発生する水音がしていないか。

(2)注意事項等

  • 水栓類の急開閉状況を確認

調査結果の考え方

  • 音・振動の原因はその特定が難しいため、発生原因が推定された後に以下のとおり方法等を変え、音・振動の状況を観察する。
    給水・給湯栓操作部の急開閉を行っていないか。
    • 急開閉を行うと、ウォータハンマが発生する可能性が高く、配管を振動させる。
    過大な使用圧力・流速での使用していないか。
    • ウォータハンマが起きている。
    • 使用圧力が過大になっている場合は、ウォータハンマが原因で音・振動を発生させる可能性がある。
    • ウォータハンマ防止機構付の水栓やウォータハンマ防止器を使用している場合も適切な仕様・性能でない場合や性能低下を生じる場合があることにも留意する。
    • 過大な使用圧力により流しのステンレス鋼板製シンク等から発生する水音がしていないか。
    • ②と関連するが、過大な使用圧力・流速で使用すると、給水・給湯栓からの吐水量が多く、特に、ステンレス製シンクから発生する水音や振動が増幅され不快音となる。
      ステンレス製シンクの裏側に、防音・防振処置を施したものもある。

使用する検査機器

  • 水圧計
  • 聴診器

<診断(調査)の専門性>

①音・振動測定に関する専門技術者
②給排水衛生設備に関する専門技術者
外的要因の確認

5 外的要因の確認」による。

詳細調査の必要性の検討

6 詳細調査の必要性の検討」による。