調査方法編

床のたわみ

1.床のたわみとは

「住宅の調査と補修 -平成28年度版
住宅紛争処理技術関連資料集-」
のCD-ROMをご参照ください
曲げ材のたわみ性状(引用1)
床のたわみとは、床の表面が凹型に変形することをいう。

床のたわみには、家具等が置かれた直後に発生する初期たわみ(初期変形)の他、長期にわたる載荷により次第に増大するクリープたわみ(クリープ変形)、荷重が繰り返されるたびに発生する弾性たわみ(繰り返し変形)がある。(右図参照)

また、床のたわみは、
  • 全体が広い範囲にわたってたわむもの
  • 歩行等に伴い局部的にたわむもの
の2つに分けられる。

床に比較的大きなたわみが発生した場合には、「床鳴り」や「振動」等他の不具合を伴うことが多い。

たわみの概念図
床のたわみは、たわみが生じている部分の水平方向距離(支持間隔)(L)に対する最大たわみ量(たわみの中心)の距離(d)によりd/Lで表す。

床の変形として、「床のたわみ」とは反対に中央部が凸型に変形する「床のむくり」もまれにあるが、ここでは「床のたわみ」についてのみ対象とする。
引用1
  • 「木質構造設計規準・同解説」(2006) p181((社)日本建築学会編集・発行)
参考1
  • 「建築技術1994年12月号」 p82((株)建築技術編集・発行)

2.発生原因

(1)
適切な設計・施工でも通常起こり得る軽微なたわみ
適切な設計・施工が行われていても、床自体の重量や家具、人等の荷重により軽微なたわみは発生することがある。
(2)
基礎の沈下

(chord作成)
基礎が何らかの理由で沈下した場合、これに連動して床のたわみが発生することがある。(基礎の沈下の発生原因は[基礎の沈下]を参照)
(3)
不適切な床の設計
骨組(※1)や床スラブの設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床のたわみにつながることがある。
骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の規格
骨組や床構成部材等(※2)の断面寸法等
床構成部材等の材料の選択
骨組や床構成部材等の配置・間隔
骨組や床構成部材等の架構・接合方法
床スラブの鉛直支持力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
骨組や床構成部材の防錆措置
最下階床下の防湿・換気
※1
骨組:柱、梁、筋かい(ブレース)等から構成される壁体の架構
※2
床構成部材等:仕上材及び下地材以外の床を構成する部材。採用している床工法の分類により以下のとおりとなる。
<階下床構成部材等>
  • 束立床:大引き、根太、床束、根がらみ貫
  • コンクリートスラブ床:コンクリ-トスラブ
  • 二重床:支持脚(既製品)
<階上床構成部材等>
  • 根太形式床:大引き(木材又は山形鋼・溝形鋼)、木造根太
  • デッキプレート床:デッキプレート、鉄骨受材
  • パネル床:ALCパネル、鉄骨受材
(4)
不適切な床の施工等
床の工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床のたわみにつながることがある。
(材料)
骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の品質
骨組や床構成部材等の断面寸法等
床構成部材等の材料の選択
床構成部材等の材料の品質
骨組や床構成部材の防錆措置
最下階床下の防湿材、換気口の寸法・選択・品質
(施工)
骨組や床構成部材等の配置・間隔
骨組や床構成部材等の架構・接合方法
床スラブの鉛直支持能力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
支保工の配置・早期取外し
パネルの取付け又は組立て(PC版、ALCパネル等の場合)
工事中の一時的な過荷重の積載
骨組や床構成部材の防錆措置
最下階床下の防湿材、換気口の配置
(5)
不適切な床仕上材等の施工等
床仕上げの工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床のたわみにつながることがある。
(材料)
床仕上材等(※)の選択
床仕上材等の品質
(施工)
床仕上材等の留付け
床仕上材等:下地材・床材(床仕上材)
(6)
不適切な使用・メンテナンス
居住者の使用に、以下のような不適切な点がある場合には、床のたわみにつながることがある。
床下換気口を荷物等でふさいでいる。(部材等の早期腐蝕、劣化の誘発)
重量物(ピアノ、本棚等)の設置等、想定以上の載荷がある。
事前確認等

調査の視点

現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。

調査方法

  1. 居住者及び住宅供給者へのヒアリング並びに次の「2.」により、主として以下のような情報を確認し、整理しておく。
    住宅の構造・建て方、契約の内容等(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造/戸建、集合 等)
    不具合事象の状況、発生部位、施工の状況等
    不具合事象の発見時期(新築後経過年数)
    不具合事象の程度の進行状況
    不具合事象の発生と季節・天候等との相関関係
    他の種類の不具合事象の発生状況
    周辺の住宅における同様の不具合事象の発生状況
    住宅の立地条件(気候・地形等)、近隣の状況
    不具合事象の発生後の処置の有無及び状況
  2. 住宅性能表示制度に基づき、建設住宅性能評価書が交付された住宅の申請図書等は、規定された期間、登録住宅性能評価機関等に保存される。
    したがってその保存期間内であれば、それらの申請図書等を、住宅紛争処理支援センターを経由して当該評価機関等から取り寄せることが可能である。
    (1)
    登録住宅性能評価機関に保存される帳簿は、以下の通りであり、業務の全部を廃止するまで保存される。(品確法第19条第1項、同法施行規則(以下「規則」という。)第20条第1項三号)
    住宅性能評価書に記載した事項を記載した帳簿
    (2)
    登録住宅性能評価機関に保存される図書は、以下の通りであり、建設住宅性能評価書が交付された日から20年間保存される。(品確法第19条第2項、規則第21条第1項・第3項、第15条第1項第一号ロ)
    建設住宅性能評価申請書(変更建設住宅評価申請書を含む)
    建設住宅性能評価申請書の添付図書
    • 設計住宅性能評価書
    • 設計評価申請添付図書
      住宅性能表示制度に基づく認定又は認証を取得した住宅又は住宅の部分については、以下の書類が添付される。
      * 住宅型式性能認定書の写し
      * 型式住宅部分等製造者等認証書の写し
      * 特別評価方法認定書の写し
      * 建築基準法に基づく確認済証
    施工状況報告書
    規則第6条第4項に規定する図書
    検査に際し評価機関が評価申請者に提出させたもの
    (3)
    登録住宅型式性能認定等機関、登録外国住宅型式性能認定等機関、登録試験機関又は登録外国試験機関に保存される図書は、以下の通りであり、認定又は認証が失効した又は取り消されたときから20年間保存される。(規則第68条第3項、規則第94条第3項)

    <住宅型式性能認定の場合>(規則第68条第1項第一号)

    住宅型式性能認定申請書
    住宅型式性能認定申請書の添付図書
    住宅型式性能認定書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <型式住宅部分等製造者の認証(更新)の場合>(規則第55条第1項第二号(第三号))

    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書
    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書の添付図書
    型式住宅部分等製造者等認証書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <特別評価方法認定の場合>(規則第94条第1項、第82条第1項)

    特別評価方法認定のための審査に係る試験申請書
    特別評価方法の概要を記載した書類
    特別評価方法により代えられるべき部分を明示した書類
    平面図等その他の試験を実施するために必要な事項を記載した図書
    試験の結果の証明書の写し
    その他審査の結果を記載した書類
    上記資料に基づき、住宅の性能表示項目に関して調査する場合には、該当する等級毎の基準を参照する。
    なお、評価方法基準の詳細については、平13国交告第1347号による。
  3. 以上の情報に基づき、調査の方法・進め方の詳細等を検討しておく。
不具合事象の程度の確認

調査の視点

  • 適切に設計・施工された住宅であっても、軽微な床のたわみは発生することがある。
  • たわみ量を測定し、発生しているたわみの程度を確認する。

調査方法

1.たわみ量の測定

  • 床面が水平面に対してどの程度たわんでいるかを測定する。具体的方法としては、水糸を用いた方法(1-1)、レーザーポインター等を用いた方法(1-2)、勾配計を用いた方法(1-3)が想定される。
  • 発生しているたわみが「歩行等に伴い生じるたわみ」の場合には、測定は荷重をかけた状態(最大たわみの状態)で行う。
  • 測定は、部屋単位を基本として行う。
  • 仕上材に局部的な浮きや反りがある場合は、その部分を測定部位に含まないようにする。
  • カーペット敷きのような床が平滑でない仕上げの場合には、可能な限り仕上材をはがし、平滑な床下地材等の面で測定する。はがすことが不可能の場合は、カーペット等の影響をうけないよう、スケールをあてる部分に硬いプレートを置いて、測定する。
  • 積載荷重がある場合は、除荷した状態で測定する。

1-1.水糸を用いた方法

<方法1>

(1)調査方法

たわみがあると想定される部屋の床に対角線上に水糸を張る。
中央又は最もたわんでいると見られる箇所で、床と水糸との垂直の距離を測定する。
上記②の測定値を部屋の短辺方向の水平距離で除し、たわみ量「xx/1000」を算定する。

(2)注意事項等

  • 特になし
<方法2>

(1)調査方法

たわみがあると想定される部分を中心にして、(部屋の壁の線に平行になるように)直交するX軸、Y軸を想定する。
脚部に底板がついて安定した棒(固定具)を2本1組で2組(計4本)用意し、うち2本の固定具の底板下から5cmの位置に水糸を巻き付ける。
X軸、Y軸方向の部屋の長さを測定し、水糸の総長(2本の固定具間の長さ)はこのそれぞれの部屋の長さより長くなるように用意する。水糸の一方の端部を床から5cmの位置に固定する。


(chord作成)
固定した端部を基点にして、X軸、Y軸に沿って、水糸がたるまないように両側を固定する。
X軸、Y軸の各軸について、最もたわんでいる地点の床と水糸の垂直距離をスケールで測定する。局部的なたわみと想定される場合は、水糸を短くして、部分的に測定し、その時に使用した水糸の長さを確認しておく。
測定値から5cm引いたものを、部屋の短辺方向の水平距離で除し、たわみ量「xx/1000」を算定する。


(2)注意事項等

  • 部屋の壁際にもたわみが発生している場合は、壁際に沿ってたわみを同様に測定し、上記のたわみに加える。

1-2.レーザーレベル等を用いた方法

(1)調査方法

たわみがあると想定される部分を中心にして、(部屋の壁の線に平行になるように)直交するX軸、Y軸を想定する。
各軸毎に、両側の向かい合う壁の一方にレーザーレベルを設置し、反対側の壁に投射されたレーザーの中心と床との垂直距離が、レーザーレベルの発射位置の中心と床との垂直距離と同じになるよう調整する。(レーザーレベルの発射位置は、できるだけ床の近くにした方が測定しやすい。)
各軸について、最もたわんでいる地点でレーザーを遮るもの(白い紙等)を垂直に置き、投射されたレーザーの中心と床の垂直距離をスケールを用いて測定する。

(chord作成)
測定値からレーザーレベルの発射位置の中心と床との垂直距離を引いたものを、部屋の短辺方向の水平距離で除し、たわみ量「xx/1000」を算定する。

(2)注意事項等

  • レーザーレベルのかわりに、レーザープレーナーを使用して測定することもできる。これらの機器の中には、自動的に水平調節するものもある。この場合は水平面に対する測定値となるため、測定結果を補正する必要がある。

1-3.勾配計を用いた方法

(1)調査方法

たわみがあると想定される部分を中心にして、(部屋の壁の線に平行になるように)直交するX軸、Y軸を想定する。
各軸毎に、両側に向かい合う壁のそれぞれから、たわみの凹部(最も低い地点)までの水平距離を測定する。
測定した水平距離を勾配計の1回の測定可能長さで割り(小数点以下を切り上げ)、測定回数を決める。
②で測定した距離を測定回数で割り、1回で測定する距離を決める。
②で水平距離を測定した線に沿って、それぞれの壁際からたわみの凹部まで④で決めた測定距離ごとに勾配計をずらしながらたわみを測定する。(最後の1回はたわみの中心から測定する。)
たわみの凹部を挟む両側の傾斜の測定値の平均を1/2し、部屋の短辺方向のたわみ量「xx/1000」を算定する。

(chord作成)
調査方法の例
  • 1mの勾配計を使用する場合で測定長②が5.5mであれば、
    5.5÷1=5.5 →切り上げて 6 →6回計測する
    5.5÷6=0.92 →92cmごとに計測する。
    以上より92cmずつずらして6回測定する。
  • 凹部を挟む両側の3回ずつの測定値が以下の場合、
    *6/1000,4/1000,2/1000の平均 4/1000
    *6/1000,5/1000,1/1000の平均 4/1000

(2)注意事項等

  • 特になし

調査結果の考え方

  • 測定されたたわみ量については、たわみ制限等に係る資料等を参考にして、不具合事象の程度の大きさを判断する必要がある。
  • たわみ量が大きい場合は、基礎の沈下や躯体の変形等に起因する床のたわみである可能性がある。
  • たわみ量が小さく、かつ他の不具合事象が確認されない場合は、適切な設計・施工が行なわれていても発生することがある軽度のたわみである可能性がある。
  • たわみ量を測定した結果、最大たわみの発生位置から原因を推定しておくと、以降の調査が進めやすくなる。
    たわみ量の最大の位置が、床を構成する水平部材(大引き、根太等)の支点間距離の中央部にある場合は、「床を構成する水平部材(大引き、根太等)」に起因している可能性がある。
    たわみ量の最大の位置が、基礎の直上にある場合には、「基礎の沈下」に起因している可能性がある。
建築基準法関連
a.
建基法令第82条第四号
b.
平12建告第1459号「建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめる~」
参考
はり材の最大たわみ量について(参考2)
  • 曲げ剛性が小さい場合に発生するたわみが一定値以上になると、振動しやすくなって居住者に不安感を与えたり、仕上材等にひび割れ等の損傷を与えたりすることから、(社)日本建築学会の『鋼構造設計規準』では、はり材の最大たわみδを以下のように設定している。
    一般の梁:δ≦1/300
    片持ち梁:δ≦1/250
参考2
  • 「鋼構造設計規準-許容応力度設計法-2005」((社)日本建築学会編集・発行)
梁の曲がりの検査基準
  • (一社)日本建築学会の『建築工事標準仕様書JASS6鉄骨工事』『鉄骨精度測定指針』では梁の曲がりeの限界許容値について、以下の検査基準(引用2)を定めている。
引用2
  • 「建築工事標準仕様書 JASS6鉄骨工事(2015)」p103付則6.付表4(16)((一社)日本建築学会編集・発行)
参考3
  • 「建築工事標準仕様書 JASS6鉄骨工事(2015)」((一社)日本建築学会編集・発行)
参考4
  • 「鉄骨精度測定指針(2014)」((一社)日本建築学会編集・発行)

使用する検査機器

床の設計内容の確認

調査の視点

  • 床が適切に設計されているかを確認する。

調査方法

1.骨組や床構成部材等の設計内容の確認

確認のポイント
骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の規格(a.b.d.i.j.k.☆1)
骨組や床構成部材等の断面寸法等(b.c.f.g.h.i.j.k.☆1)
床構成部材等の材料の選択(i.j.k.☆1)
骨組や床構成部材等の配置・間隔(b.f.g.☆1)
骨組や床構成部材等の架構・接合方法(b.e.f.g.h.i.j.k.☆1)
床スラブの鉛直支持力(d.f.)(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
骨組や床構成部材の防錆措置(i.j.☆1)
最下階床下の防湿・換気(i.j.☆1)

(1)調査方法

  • 当該住宅の設計図書(設計図、仕様書、構造計算書等)を用いて、各部材の断面寸法・配置等が適切であるかを確認する。なお適切であるかの検討にあたっては、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書により、また住宅金融支援機構監修「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書」、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書」、日本建築学会「鋼構造設計規準」、床構造別の各指針 (※)、その他仕様書、基準等が参考となる。
    (※)
    (社)日本建築学会「各種合成構造設計指針・同解説(2010)」
    デッキプレート床構造設計・施工規準-2004建築研究所監修/日本鉄鋼連盟編集
    (デッキプレートを用いる場合に参照)       等
  • 上記参考資料の他に、デッキプレートについては、スパン距離に応じて必要な断面寸法を示した「スパン表」が各建材メーカーの標準仕様書、技術資料等で整理されているので、参考にして部材断面の適切さを確認することができる。
  • <確認のポイント>に沿って確認する主な項目を以下に列記する。
    骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の規格
    • 鋼材の材質、規格
    • スラブのコンクリートの種別、設計基準強度、品質(単位水量等)、及び使用する材料の指定(普通/軽量)※
      ブレース付きラーメン構造(ブレース辺在)の場合は、RCスラブの面内剛性・強度が不足しがちなので注意する。
    • スラブの鋼製パネル(デッキプレート)の材質、規格(JIS規格)
    骨組や床構成部材等の断面寸法等
    • 骨組、部材の断面寸法
    • 束立床、根太床:大引き、根太等(床束・貫)の断面寸法
    • コンクリートスラブ床:コンクリ-トスラブ厚さ
                    コンクリートスラブの配筋
    • 二重床:支持脚(既製品)の支持高さ
    • デッキプレート床:デッキプレート厚さ、鉄骨受材の鋼材種別・シリーズ
    • パネル床:ALCパネル厚さ、鉄骨受材の鋼材種別・シリーズ
    床組構成部材等の材料の選択
    • 大引き、根太等の部材の等級、含水率
    • 二重床:支持脚(既製品)の種別、支持高さ
    骨組や床構成部材等の配置・間隔
    • 骨組の梁のスパン
    • デッキプレートの配筋(鉄筋径、ピッチ、継手長さと位置、必要な補強筋の有無等※)
      特に、持ち出し幅の大きいバルコニーに繋がる床スラブの補強筋の有無や開口部を有するスラブに対する適切な開口補強の有無等に注意。
    • 鋼製パネル(デッキプレート)の筋かい設置(面内強度・剛性が不足することが多いので、床面に筋かいを設ける)
    骨組や床構成部材等の架構・接合方法
    • 骨組の梁の接合部の詳細(ダイアフラム方式/ハンチ処理/はさみ板等)
    • 溶接部の許容応力度
    • 溶接部の仕様(溶接工法の種類、溶接施工仕様、継手種類、開先形状)
    • 高力ボルトのJIS等級・ねじの呼び径・首下長さ
    • 床構成部材等(木軸下地等)の留付け方法
    • 床下点検口回り等の補強
    床スラブの鉛直支持力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
    • コンクリートスラブの配筋(定着長さを含む)
    骨組や床構成部材の防錆措置
    • 鋼材の厚み・錆止めの方法・措置
    最下階床下の防湿・換気
    • 最下階床下断熱・換気口・防湿措置

(2)注意事項等

  • 特になし
建築基準法関連
a.
建基法第37条
b.
建基法令第66条、第67条、第69条、第73条第2項ただし書、第82条第四号、第90条、第91条、第92条、第96条、第97条、第98条
c.
昭62建告第1899号「木造若しくは鉄骨造の建築物又は建築物の構造部分~」
d.
平12建告第1446号「建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料~」
e.
平12建告第1450号「コンクリートの付着、引張り及びせん断~」
f.
平12建告第1451号「炭素鋼のボルト~」
g.
平12建告第1459号「建築物の使用上の支障が起こらないこと~」
h.
平12建告第1464号「鉄骨造の継手又は仕口~」
i.
平14国交告326号「構造耐力上主要な部分である床版又は屋根版にデッキプレート版を用いる場合~」
j.
平19国交告599号「構造耐力上主要な部分である床版又は屋根版に軽量気泡コンクリートパネルを用いる場合~」
k.
平13国交告第1024号「特殊な許容応力度及び特殊な材料強度を定める件」
品確法告示
☆1.
平13国交告第1347号「評価方法基準」第5の1「構造の安定~」第5の3「劣化の軽減~」
参考5
  • 「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書・平成22年改訂」p62(6)((独)住宅金融支援機構監修、(財)住宅金融普及協会発行)
参考6
  • 「公共建築工事標準仕様書・平成28年版(第1版)」(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会発行)
参考7
  • 「鋼構造設計規準-許容応力度設計法-2005」((社)日本建築学会編集・発行)
参考8
  • 「デッキプレート床構造設計・施工規準-2004」((独)建築研究所監修・(社)日本鉄鋼連盟編集、技報堂出版(株)発行)
参考9
  • 「各種合成構造設計指針・同解説(2010)」((社)日本建築学会編集・発行)
参考10
  • 「デッキプレート床構造設計・施工規準-2004」(建築研究所監修、(社)日本鉄鋼連盟編集、技報堂出版(株)発行)
参考11
  • 「建築学大系40金属系構造の設計」p179 4.5曲げ材(建築学体系編集委員会編集、(株)彰国社発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な設計が行われていない場合は、鉛直力に対して床の剛性が十分得られないことが原因で、床のたわみが発生している可能性がある。
    骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の規格
    骨組や床構成部材等の断面寸法等
    骨組や床構成部材等の材料の選択
    骨組や床構成部材等の配置・間隔
    骨組や床構成部材等の架構・接合方法
    床スラブの鉛直支持力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
  • 次のいずれかの事項について、適切な設計が行われていない場合は、骨組や床構成部材等の早期劣化を招くことが原因で、床のたわみが発生している可能性がある。
    骨組や床構成部材の防錆措置
    最下階床下の防湿・換気

使用する検査機器

  • 特になし
床の施工状況等の確認

3-1 床の施工状況等の確認(床下又は下階天井裏)

調査の視点

  • 床が適切に施工されているか等を確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
(材料)
骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の品質
骨組や床構成部材等の断面寸法等
床構成部材等の材料の選択
床構成部材等の材料の品質
骨組や床構成部材の防錆措置
最下階床下の防湿材、換気口の寸法・選択・品質
(施工)
骨組や床構成部材等の配置・間隔
骨組や床構成部材等の架構・接合方法
床スラブの鉛直支持力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
支保工の配置・早期取外し
パネルの取付け又は組立て(PC版、ALCパネル等の場合)
工事中の一時的な過荷重の積載
骨組や床構成部材の防錆措置
最下階床下の防湿材、換気口の配置

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、工事状況報告書、工事写真等)及び建設住宅性能評価関連図書により、上記<確認のポイント>に沿って、把握できる範囲において、床の工事に係る以下の項目が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、住宅金融支援機構監修「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書」、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書」「建築工事監理指針」、日本建築学会「鋼構造設計規準」、その他の仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。
  • 使用鋼材の種類や品質については、鋼材メーカー発行の鋼材規格品証明書(ミルシート)または原品証明書で確認することができる。
  • 2 の床の設計内容の確認<調査方法>で列記した項目のほか、以下の項目を確認する。
    支保工の配置・早期取外し
    • 支保工の配置
    • 型枠・支保工の存置期間及び取外し時期
    パネルの取付け又は組立て(PC版、ALCパネル等の場合)
    • パネル取付け金物等の仕様
    • パネル継ぎ部分の仕様
    • パネル組立て方法
    工事中の一時的な過荷重の積載
    • 工事の過程で重量物が骨組又は床スラブ上に放置されていた経緯

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視等による施工状況等の確認

(1)調査方法

  • 書類により確認した内容と実際の施工状況が一致しているか、不適切な施工が行われていないかを、目視や測定等により確認する。
  • 不適切な箇所が発見された場合には、写真等で記録をとる。確認した結果を、設計図書等と照らし合わせて確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし
参考12
  • 「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書・平成22年改訂」p62(6)((独)住宅金融支援機構監修、(財)住宅金融普及協会発行)
参考13
  • 「公共建築工事標準仕様書・平成28年版(第1版)」(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会発行)
参考14
  • 「建築工事監理指針・平成28年版(第1版)」(上巻)(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会発行)
参考15
  • 「鋼構造設計規準-許容応力度設計法-2005」((社)日本建築学会編集・発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、設計どおりの施工が行われていない場合、又は不適切な施工が行われている場合は、骨組の水平部材の施工誤差や鉛直力に対して床構成部材等の耐力が十分得られないことが原因で、床のたわみが発生している可能性がある。
    (材料)
    骨組の鉄骨、スラブのコンクリート・鉄筋の品質
    骨組や床構成部材等の断面寸法等
    床構成部材等の材料の選択
    床構成部材等の材料の品質
    骨組や床構成部材の防錆措置
    最下階床下の防湿材、換気口の寸法・選択・品質
    (施工)
    骨組や床構成部材等の配置・間隔
    骨組や床構成部材等の架構・接合方法
    床スラブの鉛直支持力(コンクリート床スラブの鉄筋量等)
    支保工の配置・早期取外し
    パネルの取付け又は組立て(PC版、ALCパネル等の場合)
    工事中の一時的な過荷重の積載
    骨組や床構成部材の防錆措置
    最下階床下の防湿材、換気口の配置
  • 「④床構成部材等の材料の品質」について、束立床や根太形式床に用いる木材の乾燥が不十分な場合は、材と材の間に隙間を生じ、床のたわみが発生している可能性がある。
  • 「⑫工事中の一時的な過荷重の積載」について、不適切な施工が行われている場合は、工事途中の鉛直力に対する所定の耐力が得られない段階での荷重積載によりたわみが生じ、残留変形としてたわみが残っていることが原因で、床のたわみが発生している可能性がある。
  • 「⑤骨組や床構成部材の防錆措置」(材料)、「⑥最下階床下の防湿材、換気口の寸法・選択・品質」、「⑬骨組や床構成部材の防錆措置」(施工)、「⑭最下階床下の防湿材、換気口の配置」について適切な施工が行われていない場合は、骨組や床構成部材等の早期劣化を招くことが原因で、床のたわみが発生している可能性がある。

使用する検査機器

  • スケール
  • 懐中電灯

3-2 床仕上材等の施工状況等の確認

調査の視点

  • 床仕上材等が適切に施工されているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
床仕上材等の選択
床仕上材等の品質

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、施工状況報告書、工事写真等)及び建設住宅性能評価関連図書により、上記<確認のポイント>に沿って、把握できる範囲において、床仕上工事が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、住宅金融支援機構監修「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書」、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書」「建築工事監理指針」、その他仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視等による確認

確認のポイント
床仕上材等の留付け

(1)調査方法

  • 床仕上材等の施工が設計どおりに行われているかを確認する。
  • 床仕上面の釘の浮き等がないか(フローリング等)、接着不良の浮きがないか(ビニル床シート等)を目視にて確認する。
  • 必要に応じ、床仕上材の一部をはがし、材の厚さ・変形や留付け方法(釘のピッチ、種類、釘のゆるみ・浮き等)を目視・計測等により確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし
参考16
  • 「鉄筋コンクリート造・鉄骨造等住宅工事仕様書・平成22年改訂」p62(6)、p150(16)((独)住宅金融支援機構監修、(財)住宅金融普及協会発行)
参考17
  • 「公共建築工事標準仕様書・平成28年版(第1版)」(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会発行)
参考18
  • 「建築工事監理指針・平成28年版(第1版)」(上巻)(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な床仕上材等の施工が行われていない場合は、床仕上材等の施工不良が原因である可能性が高い。
    床仕上材等の選択
    床仕上材等の品質
    床仕上材等の留付け
参考(引用3)
合板下地板:張り方は、板の長手方向が根太と直交するように張り、根太心で突付け、釘間隔は根太当たり150㎜内外でN50釘(※)を平打ちする。
※:N釘に比べて径が細いFN釘(梱包材用)があるので注意する。
引用3
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p149(8.1.2)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)

使用する検査機器

  • スケール
使用・メンテナンス状況の確認

4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

調査の視点

  • 床のたわみは、床が支持できる許容範囲を超える重量の載荷(過荷重)が原因である場合も考えられるため、設計時に想定された荷重と実際に当該床に積載された重量とを比較検証する。

調査方法

1.設計段階で設定した荷重の確認

床の設計段階で、荷重をどのように設定したかを確認する。具体的には、設計図書等や設計者に確認する。

(1)調査方法

設計図書等により、設定した荷重の数値を確認する。
設計図書等が不備であったり、判定できない場合は、設計者に設定した荷重の数値を確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視確認

(1)調査方法

たわみが発生している部分に、重量物が設置されているかを確認する。
重量物がある場合には、製品カタログ等により、重量(㎡当たり)を確認する。

(2)注意事項等

  • 重量物が置かれていない場合でも、過去に置かれていたか否かを確認する。

3.除荷後のたわみ量の測定

床が支えることのできる許容範囲を超える載荷(過荷重)が原因であるかを確認するために、重量物が許容範囲を超える可能性がある場合は、その重量物を移動し、その後の床のたわみ量を測定する。

(1)調査方法

前記2で確認された重量物が比較的容易に移動できる場合には、重量物を取り除いた上で、 <調査方法>1-1により、たわみ量の測定を再試行する。
測定は方法1により、直後と1時間後の2回実施する。さらに6時間後、1日後、2日後…と必要に応じて一定期間毎に観察を行う。
たわみ量の変化が概ね止まった時点で、詳細な方法( <調査方法>1-1の方法2、1-2、又は1-3)により測定する。

(2)注意事項等

  • 前記1で確認した設計荷重と比べて、載荷重量の方が小さい場合でも検証のため、必要に応じて重量物を除荷して床のたわみの状況を観察する。

調査結果の考え方

  • 設計の段階で荷重の条件設定が行われているが、想定以上の荷重があった場合は、「不適切な使用」が原因である可能性が高い。
  • 重量物の移動後、たわみ量が大幅に軽減する場合(時間の長短は問わない)は、床の設計・施工ではなく、「不適切な使用」が原因である可能性が高い。
  • 重量物移動後、たわみ量が軽減しない場合には、「不適切な使用」が原因である可能性があるほか、重量物が直接の原因でなく、他に原因がある可能性も高い。

使用する検査機器

  • 特になし(測定時はに準ずる)
外的要因の確認
5 外的要因の確認」による。
詳細調査の必要性の検討
6 詳細調査の必要性の検討」による。