調査方法編

外壁
外壁とは、外気に接する壁の軸組により構成される垂直構面と仕上材等を総称していう。
軸組とは、屋根や床の固定荷重(自重)および積載荷重を小屋組、柱や床組を通して鉛直荷重として基礎・地盤に伝えると共に、風や地震等の水平力に抵抗する役割を持つ構造部分をいう。

軸組構法は、柱・梁がほぼピン接合されており、梁と柱の曲げ応力の伝達は想定していない。水平力は耐力壁(筋かいを組み込んだフレームまたは面材を打ちつけたフレーム)に負担させ、フレーム内の斜材の軸方向の抵抗または面材の面剛性で建物全体の変形を防止している。従って、耐力壁の量(壁量)が少なければ揺れが大きくなり、建物の変形量が大きくなる。また、耐力壁の配置バランスが悪いと平面的ねじれが生じ、耐力壁の変形・破壊につながる恐れがあるので、①十分な壁量、②バランスの良い耐力壁の配置、③接合金物等による接合部の的確な補強が求められる。
また、外壁は屋内と屋外を仕切るもので、構造安定性や防耐火性能が要求されるほか、防水性、耐候性、断熱性、遮音性等が要求される。
劣化については、1階土台回りでは地面に近く湿気が多いため、シロアリや腐朽菌等に浸食されにくい納まりや材料を使用しなくてはならない。
外壁の不具合事象が、基礎の沈下等さらに重大な不具合事象を伴うものかを、初期の段階で判別することが重要である。
在来木造軸組(大壁)
「住宅の調査と補修 -平成28年度版
住宅紛争処理技術関連資料集-」
のCD-ROMをご参照ください
解説図(引用1)
軸組図の例
引用1
  • 「構造用教材」第3版p22 ((一社)日本建築学会)
<耐力壁等について>
筋かいを入れた壁や構造用合板等を打ち付けた壁は、耐力壁として機能し、地震力及び風圧力によって建物に生じる水平力に抵抗する役割を担っている。建築基準法施行令第46条第4項においては、張り間方向及びけた行方向のそれぞれについて、地震力及び風圧力に抵抗するために必要な耐力壁の量を規定している。(引用2) 同規定に基づく耐力壁の一例を下表に示す。(引用3 一部加筆)
引用2
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p383(付録4)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
引用3
  • 「2015年版木造住宅のための住宅性能表示(構造編)」第5版p38(表1,表2-1一部加筆)((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
建築基準法関連
  • 昭56建告1100号(最終改正 平28国交告796号)
<壁の配置について>
建物のねじれ(引用4)
耐力壁の量が住宅全体で必要となる壁量を満たしていても、その配置が「つり合い良く」配置されず、ある方向に偏っていると、地震力等の水平力が作用した際に構造的なねじれが生じ、建物が大きく変形したり倒壊する危険性が高くなる。(引用4)
階数が2以上又は延ベ面積が50㎡を超える木造の建築物においては、平成12年建設省告示第1352号(木造建築物の軸組の設置の基準を定める件)に基づき、耐力壁を釣合い良く配置することが義務づけられている。
引用4
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p389(付録5)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
<準耐力壁等について>
住宅性能表示制度では、建築基準法で定められている耐力壁のほかに、準耐力壁等についての基準があり、用いることのできる面材の種類と大きさ、釘の種類と間隔と面材への打ち付け方等の仕様と、準耐力壁の量が定められている。
準耐力壁等に関する基準は、当該住宅において住宅性能表示制度の関連等級が2以上の場合、適用される。
準耐力壁の適用にあたっては、まず建築基準法に基づく壁量チェック(建築基準法の存在壁量≧必要壁量)を行い、改めて住宅性能表示で認められている準耐力壁等を加えた壁量チェック(性能表示の存在壁量≧必要壁量)を行う。

準耐力壁等の条件
準耐力壁
垂れ壁・腰壁等
個別条件
  • 軸組に張られた木ずりまたは面材の高さが、一続きで、横架材間の内法距離の80%以上であること

    一続きの面材の長さ
    ≧横架材内法×0.8
  • 軸組に張られた木ずりまたは面材の高さが、一続きで、横架材間の内法距離の80%未満しかないものおよびその組合せ
  • 両側に、同種の材料の建築基準法による耐力壁または性能表示による準耐力壁があること
  • 一続きの面材が36センチ以上であること
  • 一続きの面材の横幅が2m以下であること
共通条件
  • 下表の材料を用いていること
  • 木ずりまたは面材が直接軸組に打ち付けられていること
  • 横架材間の上から下まで、木ずりまたは面材が貼られていなくてもよい。
  • 木ずりまたは面材が柱・間柱・たて枠材にのみ釘打ちされていてもよい。

『準耐力壁』(引用5)

『腰壁等(垂れ壁・腰壁)』(引用5)
引用5
  • 「2015年版木造住宅のための住宅性能表示(構造編)」第5版p50(「準耐力壁」(例)図、腰壁等(垂れ壁・腰壁)図)((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
準耐力壁等(腰壁等)として使える壁要素の倍率(引用6)
材料 最低厚さ
(mm)
規格 釘打ちの方法 基準
倍率
種類 間隔(cm)
木ずり等を打った壁(片面) 0.5
構造用合板 屋外壁等で耐候措置無し (特類)7.5 JAS/S51
告示
第894号
N50 15以下 2.5
屋外壁等で耐候措置あり (特類)5
上記以外 5
構造用パネル 5 JAS/S62
告示
第360号
パーティクルボード 12 JIS A5908-1994
せっこうボード(屋内壁) 12 JIS A6901-2005 GNF40又はGNC40 0.9
準耐力壁等の壁倍率は、上記の基準倍率に、壁の高さの横架材間内法寸法に対する比と0.6(木ずりのみ1.0)を乗じて求める。
引用6
  • 「2015年版木造住宅のための住宅性能表示(構造編)」第5版p48(表5)((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
<接合金物について>
接合金物については、建築基準法において、仕様に応じた筋かい端部の接合金物と、取り付く耐力壁の壁倍率に応じた柱端部の接合金物が定められている。
また住宅性能表示制度では、通し柱と胴差の接合部の接合金物と、水平構面の外周横架材で負担の大きい接合部の接合金物について、別途定めている。
住宅性能表示制度の接合金物に関する基準は、当該住宅において住宅性能表示制度の関連等級が2以上の場合、適用される。
接合金物には、Zマーク表示金物(木造軸組構法住宅用の承認金物)、Dマーク金物(同等認定金物)、Sマーク金物(性能認定金物)などがある。

筋かい端部の接合金物の例(引用7)
筋かい端部に加え、柱脚・柱頭の仕口についても建基法告示平12第1460号(N値計算を含む)に基づく接合方法としなければならない。
柱端部の接合金物の例
(引用7,引用8)
通し柱と胴差の接合金物の例
(引用7)
水平構面の外周の横架材で接合金物が定められている部位
1)下屋の付け根の接合部
2)
建物の最外周の耐力壁線から1.5mを超える位置にある入り隅部の接合部
3)
耐力壁線間距離が4mを超える床・屋根面の中間にある接合部
引用7
  • 「木造住宅用接合金物の使い方」第2版p21,23,40,62((財)日本住宅・木材技術センター編集・発行)(絶版)



引用8
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p44((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
外壁の仕上げ部分は、防火、防音、断熱等に有利で、壁面が柱面を隠して仕上がる「大壁造り」が一般的である。「大壁造り」としては、湿式工法(現場で水を使う施工法)と乾式工法がある。
湿式工法として「モルタル塗仕上げ」、乾式工法として「金属系、窯業系サイディング張り仕上げ」、「板張り仕上げ」等が代表的である。(参考1)
また、断熱工法としては、軸組の間に断熱材を充填する「充填断熱工法」と軸組の外側に断熱層を設ける「外張断熱工法」が一般的である。(参考2,参考3)

(参考1一部加筆)


モルタル塗仕上げ(充填断熱工法)
(参考1一部加筆)


モルタル塗仕上げ
(充填断熱工法・通気構法)

板張り仕上げ(充填断熱工法)

(参考1一部加筆)


窯業系サイディング張り仕上げ
金属系サイディング張り仕上げ
(充填断熱工法・通気構法)

(chord作成)


窯業系サイディング張り仕上げ
金属系サイディング張り仕上げ
(外張断熱工法・通気構法)
発泡プラスチック断熱材を用いた外張断熱工法とし、断熱材の継ぎ目を気密防水テープで張ることにより、断熱材の屋外側に張る透湿防水シートを省略する工法がある。(参考4)
参考1
  • 「構造用教材」第3版p88~p91((一社)日本建築学会編集・発行)
参考2
  • 「住宅の平成25年省エネルギー基準の解説」p319~p321((一財)建築環境・省エネルギー機構発行)
参考3
  • 「建築工事標準仕様書・同解説JASS24断熱工事」(2013年版)p104~121((一社)日本建築学会編集・発行)
参考4
  • 「住宅瑕疵担保履行法対応 発泡プラスチック断熱材による外張断熱工法施工のポイント」(発泡プラスチック断熱材連絡会)