調査方法編

歩行振動(床振動)

1.歩行振動とは

歩行振動(以下「床振動」という)とは、人が建物内部を歩行すること等により床が鉛直方向に揺れ動くことをいう。
過大な床振動は、主に床の剛性不足により生じ、振動量はたわみの絶対量との相関がある。
参考
  • 「建築物の振動に関する居住性能評価指針・同解説(2004)」p5((社)日本建築学会編集、発行)

2.発生原因

(1)
適切な設計・施工でも通常起こり得る軽微な床振動
適切な設計・施工が行われていても、施工誤差や弾性範囲内での変形等による軽微な床のたわみに誘引される床振動が発生することがある。
(2)
基礎の沈下
基礎が何らかの理由で沈下した場合、これに連動して床のたわみが発生し、床振動が生じることがある。(基礎の沈下の発生原因は基礎の沈下」を参照)
(3)
不適切な床の設計
床の設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床振動が生じることがある。
床構成部材等(※1)の材料の選択(木材の樹種等)
床構成部材等の断面寸法等
床構成部材等の配置・間隔
床構成部材等の架構・接合方法
※1
床構成部材等:仕上材および下地材以外の床を構成する部材(土台、束、根がらみ、大引き、根太、梁等)
(4)
不適切な床の施工等
床の工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床振動が生じることがある。
(材料)
床構成部材等の断面寸法等
床構成部材等の材料の選択
床構成部材等の材料の品質
(施工)
床構成部材等の配置・間隔
床構成部材等の架構・接合方法
(5)
不適切な床仕上材等の施工等
床仕上の工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、床振動が生じることがある。
(材料)
床仕上材等(※2)の選択
床仕上材等の品質
(施工)
床仕上材等の留付け
※2:床仕上材等:床仕上材、下地材
(6)
不適切な使用・メンテナンス
居住者の使用に、以下のような不適切な点がある場合には、床振動が生じることがある。
床下換気口を荷物等でふさいでいる。(部材等の早期腐蝕、劣化の誘発)
設計時に想定された荷重以上の重量物の載荷がある。(床のたわみの増大)
参考
  • 「新建築学大系35荷重・外力」p291(新建築学大系編集委員会編集、㈱彰国社発行)
事前確認等

調査の視点

現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。

調査方法

  1. 居住者及び住宅供給者へのヒアリング並びに次の「2.」により、主として以下のような情報を確認し、整理しておく。
    住宅の構造・建て方、契約の内容等(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造/戸建、集合 等)
    不具合事象の状況、発生部位、施工の状況等
    不具合事象の発見時期(新築後経過年数)
    不具合事象の程度の進行状況
    不具合事象の発生と季節・天候等との相関関係
    他の種類の不具合事象の発生状況
    周辺の住宅における同様の不具合事象の発生状況
    住宅の立地条件(気候・地形等)、近隣の状況
    不具合事象の発生後の処置の有無及び状況
  2. 住宅性能表示制度に基づき、建設住宅性能評価書が交付された住宅の申請図書等は、規定された期間、登録住宅性能評価機関等に保存される。
    したがってその保存期間内であれば、それらの申請図書等を、住宅紛争処理支援センターを経由して当該評価機関等から取り寄せることが可能である。
    (1)
    登録住宅性能評価機関に保存される帳簿は、以下の通りであり、業務の全部を廃止するまで保存される。(品確法第19条第1項、同法施行規則(以下「規則」という。)第20条第1項三号)
    住宅性能評価書に記載した事項を記載した帳簿
    (2)
    登録住宅性能評価機関に保存される図書は、以下の通りであり、建設住宅性能評価書が交付された日から20年間保存される。(品確法第19条第2項、規則第21条第1項・第3項、第15条第1項第一号ロ)
    建設住宅性能評価申請書(変更建設住宅評価申請書を含む)
    建設住宅性能評価申請書の添付図書
    • 設計住宅性能評価書
    • 設計評価申請添付図書
      住宅性能表示制度に基づく認定又は認証を取得した住宅又は住宅の部分については、以下の書類が添付される。
      * 住宅型式性能認定書の写し
      * 型式住宅部分等製造者等認証書の写し
      * 特別評価方法認定書の写し
      * 建築基準法に基づく確認済証
    施工状況報告書
    規則第6条第4項に規定する図書
    検査に際し評価機関が評価申請者に提出させたもの
    (3)
    登録住宅型式性能認定等機関、登録外国住宅型式性能認定等機関、登録試験機関又は登録外国試験機関に保存される図書は、以下の通りであり、認定又は認証が失効した又は取り消されたときから20年間保存される。(規則第68条第3項、規則第94条第3項)

    <住宅型式性能認定の場合>(規則第68条第1項第一号)

    住宅型式性能認定申請書
    住宅型式性能認定申請書の添付図書
    住宅型式性能認定書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <型式住宅部分等製造者の認証(更新)の場合>(規則第55条第1項第二号(第三号))

    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書
    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書の添付図書
    型式住宅部分等製造者等認証書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <特別評価方法認定の場合>(規則第94条第1項、第82条第1項)

    特別評価方法認定のための審査に係る試験申請書
    特別評価方法の概要を記載した書類
    特別評価方法により代えられるべき部分を明示した書類
    平面図等その他の試験を実施するために必要な事項を記載した図書
    試験の結果の証明書の写し
    その他審査の結果を記載した書類
    上記資料に基づき、住宅の性能表示項目に関して調査する場合には、該当する等級毎の基準を参照する。
    なお、評価方法基準の詳細については、平13国交告第1347号による。
  3. 以上の情報に基づき、調査の方法・進め方の詳細等を検討しておく。
不具合事象の程度の確認

1-1 床振動の程度の確認

調査の視点

  • 適切に設計・施工された住宅であっても、わずかな床振動は発生することがある。
  • ヒアリングまたは現場調査により、発生している床振動の程度を確認する。

調査方法

1.床振動の程度の確認

どの程度の床振動であるかを確認する。具体的方法としては、居住者へのヒアリングや現地における現場調査を行う。

(1)調査方法

居住者に床振動の発生する状況(発生条件、時間、天候、その他の関連する要因)を確認する。
現場調査を実施し、床振動の状況を歩行等により確認する。

(2)注意事項等

  • 振動感覚評価の研究によると、振動感覚の影響要因としては、以下①~⑤までの5つがあげられている。このうち②~⑤については、上記の調査方法により確認できるが、①は測定するために測定機器等を必要とする。床振動の状況は、建物の振動特性を表す加速度の状況を併せた①~⑥までの6つの要因を確認することが必要になる。
    振動数(または固有周期)
    振動方向
    継続時間
    姿勢(伏臥姿勢の場合が最も大きく感じられ、次いで座位、立位の順に小さく感じられる)
    環境(静寂な環境では振動が大きく感じられ、喧騒な環境では振動は小さく感じられる傾向にある)
    加速度(最大加速度)
  • また、精緻な床振動の評価は、一般には難しく、専門的な機関に依頼する必要がある。
参考
  • 「建築物の振動に関する居住性能評価指針・同解説(2004)」p5((社)日本建築学会編集、発行)

調査結果の考え方

  • 現場調査により確認された床振動を定量的かつ客観的に評価する指標はないため、この段階では、不具合事象の程度を感覚的に捉えるにとどめ、以降の調査を進める。

使用する検査機器

  • 特になし

1-2 床のたわみの程度の確認

<調査の視点><調査方法><調査結果の考え方>および<使用する検査機器>については、「床のたわみ 1 」該当項目に準ずる。

床の設計内容の確認

<調査の視点><調査方法><調査結果の考え方>および<使用する検査機器>については、「床のたわみ 2 」の該当項目に準ずる。

床の施工状況等の確認

3-1 床の施工状況等の確認

<調査の視点><調査方法><調査結果の考え方>および<使用する検査機器>については、「床のたわみ 3-1」の該当項目に準ずる。

3-2 床仕上材等の施工状況等の確認

<調査の視点><調査方法><調査結果の考え方>および<使用する検査機器>については、「床のたわみ 3-2」の該当項目に準ずる。

使用・メンテナンス状況の確認

<調査の視点><調査方法><調査結果の考え方>および<使用する検査機器>については、「床のたわみ 4 」該当項目に準ずる。

外的要因の確認

5 外的要因の確認」による。

詳細調査の必要性の検討

6 詳細調査の必要性の検討」による。