調査方法編

天井のたわみ

1.天井のたわみとは

天井のたわみとは、天井を構成する水平材が凹型に変形することをいう。
なお、水平な天井でも人間の目の錯覚により中央がたわんで見えることがあるため、施工時に天井の中央に1/200程度のむくりをつけて天井を張る場合もある。

たわみの概念図
天井のたわみは、たわみが生じている部分の水平方向距離(支持間隔)(L)に対する最大たわみ量(たわみの中心)の距離(d)=d/Lで表す。
参考1
  • 「インテリア大事典」p573(壁装材料協会編(現 (一社)日本壁装協会)・発行)

2.発生原因

(1)
適切な設計・施工でも通常起こり得る軽微なたわみ
適切な設計・施工が行われていても、天井自体の重さや上階の荷重等の影響による軽微なたわみは発生することがある。
(2)
床組・小屋組の変形等
床組の変形に伴う「床の傾斜」や「床のたわみ」、小屋組の変形等、他の不具合に連動して「天井のたわみ」が発生することがある。特にふところの浅い天井の場合は、構造体に直に天井下地を固定する場合があり、構造体の変形が天井のたわみとなって現れやすい。
(3)
不適切な天井の設計
天井の設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、天井のたわみにつながることがある。
床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
材料の選択(接着剤の選択を含む)
床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔(野縁等の配置を含む)
床組構成部材の架構・接合方法
水平構面の剛性確保の仕様
木材の基準強度
天井仕上材等(※)の割付け
天井仕上材等:天井仕上材、下地材
(4)
不適切な天井の施工等
天井の工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、天井のたわみにつながることがある。
(材料)
床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
材料の選択
材料の品質
(施工)
床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔
床組・小屋組・天井下地構成材の架構・接合方法
水平構面の剛性確保の仕様
(5)
不適切な天井仕上材等の施工等
天井仕上げの工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、天井のたわみにつながることがある。
(材料)
天井仕上材等の選択
天井仕上材等の品質
(施工)
天井仕上材等の留付け(接着剤による接着を含む)
(6)
不適切な使用・メンテナンス
居住者が、重量の大きい照明器具や設備機器等を設置した場合等は、設計時に想定していない荷重がかかり、天井のたわみにつながることがある。
事前確認等

調査の視点

現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。

調査方法

  1. 居住者及び住宅供給者へのヒアリング並びに次の「2.」により、主として以下のような情報を確認し、整理しておく。
    住宅の構造・建て方、契約の内容等(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造/戸建、集合 等)
    不具合事象の状況、発生部位、施工の状況等
    不具合事象の発見時期(新築後経過年数)
    不具合事象の程度の進行状況
    不具合事象の発生と季節・天候等との相関関係
    他の種類の不具合事象の発生状況
    周辺の住宅における同様の不具合事象の発生状況
    住宅の立地条件(気候・地形等)、近隣の状況
    不具合事象の発生後の処置の有無及び状況
  2. 住宅性能表示制度に基づき、建設住宅性能評価書が交付された住宅の申請図書等は、規定された期間、登録住宅性能評価機関等に保存される。
    したがってその保存期間内であれば、それらの申請図書等を、住宅紛争処理支援センターを経由して当該評価機関等から取り寄せることが可能である。
    (1)
    登録住宅性能評価機関に保存される帳簿は、以下の通りであり、業務の全部を廃止するまで保存される。(品確法第19条第1項、同法施行規則(以下「規則」という。)第20条第1項三号)
    住宅性能評価書に記載した事項を記載した帳簿
    (2)
    登録住宅性能評価機関に保存される図書は、以下の通りであり、建設住宅性能評価書が交付された日から20年間保存される。(品確法第19条第2項、規則第21条第1項・第3項、第15条第1項第一号ロ)
    建設住宅性能評価申請書(変更建設住宅評価申請書を含む)
    建設住宅性能評価申請書の添付図書
    • 設計住宅性能評価書
    • 設計評価申請添付図書
      住宅性能表示制度に基づく認定又は認証を取得した住宅又は住宅の部分については、以下の書類が添付される。
      * 住宅型式性能認定書の写し
      * 型式住宅部分等製造者等認証書の写し
      * 特別評価方法認定書の写し
      * 建築基準法に基づく確認済証
    施工状況報告書
    規則第6条第4項に規定する図書
    検査に際し評価機関が評価申請者に提出させたもの
    (3)
    登録住宅型式性能認定等機関、登録外国住宅型式性能認定等機関、登録試験機関又は登録外国試験機関に保存される図書は、以下の通りであり、認定又は認証が失効した又は取り消されたときから20年間保存される。(規則第68条第3項、規則第94条第3項)

    <住宅型式性能認定の場合>(規則第68条第1項第一号)

    住宅型式性能認定申請書
    住宅型式性能認定申請書の添付図書
    住宅型式性能認定書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <型式住宅部分等製造者の認証(更新)の場合>(規則第55条第1項第二号(第三号))

    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書
    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書の添付図書
    型式住宅部分等製造者等認証書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <特別評価方法認定の場合>(規則第94条第1項、第82条第1項)

    特別評価方法認定のための審査に係る試験申請書
    特別評価方法の概要を記載した書類
    特別評価方法により代えられるべき部分を明示した書類
    平面図等その他の試験を実施するために必要な事項を記載した図書
    試験の結果の証明書の写し
    その他審査の結果を記載した書類
    上記資料に基づき、住宅の性能表示項目に関して調査する場合には、該当する等級毎の基準を参照する。
    なお、評価方法基準の詳細については、平13国交告第1347号による。
  3. 以上の情報に基づき、調査の方法・進め方の詳細等を検討しておく。
不具合事象の程度の確認

調査の視点

  • 適切に設計・施工された住宅であっても、天井自体の重さや上階の荷重等の影響により軽微な天井のたわみは発生することがある。
  • たわみ量を測定し、発生しているたわみの程度を確認する。

調査方法

1.床のたわみ等の有無の確認

たわみ量測定の事前準備として、目視によりたわみの位置や範囲の見当をつけておく。目視等により明らかに天井のたわみが認められる場合は、直上部の床のたわみや小屋組の変形が発生していないかを確認する。

(1)調査方法

  • 1階天井の場合は、たわみがあると想定される2階の床部を歩行し、床のたわみや傾斜がないかを確認する。
    <詳細は[床の傾斜]、[床のたわみ]に準ずる。>
  • 最上階または上階に部屋がない天井の場合は、屋根に変形がないかを目視により確認する。 <詳細は[勾配屋根の変形]に準ずる。>

(2)注意事項等

  • 特になし

2.たわみ量の測定

測定は基本的に部屋単位で行う。

(1)調査方法


(chord作成)
たわみがあると想定される部分を中心にして、(部屋の壁の線に平行になるように)直交するX軸、Y軸を想定する。
図面から天井高さを確認する。
部屋の四隅等たわみのないと考えられる地点にて、伸縮スケールを床に垂直に立て、天井高さにあわせる。伸縮スケールの長さを測定し、当該部屋の基本天井高さhを測定する。
たわみの最大地点において、伸縮スケールを床に垂直に立て、伸縮させて天井の高さhを測定する。
部屋単位で測定し、たわみの最大地点およびその点の天井高さを平面図に記録する。
基本とする天井高さhからたわみの最大地点の天井高さhを引き(α=h-h)、部屋の短辺方向の長さで除し、たわみ量「xx/1000」(=α/L)を算定する。

(2)注意事項等

  • 床の水平が確保されているか事前に確認する。
  • レーザー距離計を用いて測定することできる。

調査結果の考え方

  • 天井は、床組や小屋組から懸架されることが多く、これらの変形等の影響を受けやすい。床組や小屋組の変形が認められる場合は、天井のたわみがこれらの変形に起因している可能性がある。
  • たわみ量が小さい場合は、適切な設計・施工が行われていても発生することがある軽微なたわみである可能性がある。

使用する検査機器

天井の設計内容の確認

調査の視点

  • 床組・小屋組・天井下地構成材が、適切に設計されているかを確認する。

調査方法

1.床組・小屋組・天井下地構成材の設計内容の確認

確認のポイント
床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等(a. d. ☆1.※1.※3)
材料の選択(b.c.e.☆2.※2.※3)
床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔(☆1.※1.※3)
床組構成部材の架構・接合方法(☆1.※1)
水平構面の剛性確保の仕様(☆1.※1)
木材の基準強度(b.c.e.)
天井仕上材等の割付け

(1)調査方法

  • 当該住宅の設計図書(設計図、仕様書等)を対象として、上記<確認のポイント>に沿って、各部材の断面寸法・配置等が適切であるか確認する。なお、適切であるかの検討にあたっては、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書により、また住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、日本建築学会「木質構造設計規準・同解説」、(財)日本住宅・木材技術センター編集「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」、その他の仕様書、基準等が参考となる。
  • 確認する主要な対象部位は、1階天井の場合は天井下地構成材と2階床組の「根太」「床梁」、最上階天井の場合は天井下地構成材と小屋組とする。
  • <確認のポイント>に沿って確認する主な項目を以下に列記する。
    床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
    • 大梁、小梁、土台、大引き、根太等(a. d. ☆1.※1.※3)
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    • たわみ制限(a. d.)
    材料の選択
    • 耐久性・木材の品質(☆2.※2)
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    • 材料強度(材料の基準強度)(b.c.e.)
    • 浴室、脱衣室の床組の防水措置(☆2.※2)
    床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    床組構成部材の架構・接合方法
    • 通し柱と胴差しの接合部と水平構面外周横架材の接合部(☆1.※1)
    水平構面の剛性確保の仕様
    • 存在床倍率に応じた床組の仕様(☆1.※1)
    木材の基準強度(b.c.)
    天井仕上材等の割付け

(2)注意事項等

  • 特になし
建築基準法関連
a.
建基法令第82条4号
b.
建基法令第89条
c.
平12建告第1452号「木材の基準強度~」
d.
平12建告第1459号「建築物の使用上の支障が起こらないこと~」
e.
平13国交告第1024号「特殊な許容応力度及び特殊な材料強度を定める件」
品確法告示
☆1
平13国交告第1347号「評価方法基準」第5の1「構造の安定~」
☆2
平13国交告第1347号「評価方法基準」第5の3「劣化の軽減~」
参照
※1
「2015年版木造住宅のための住宅性能表示」第5版(構造編)((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
※2
「2015年版木造住宅のための住宅性能表示」第5版(基本編)((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
※3
「木造軸組工法住宅の横架材及び基礎のスパン表[増補版]」 (2012)((財)日本住宅・木材技術センター発行)
参考2
  • 「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」2008年版((財)日本住宅・木材技術センター編集発行)
参考3
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
参考4
  • 「木質構造設計規準・同解説」(2006)-許容応力度・許容耐力設計法((社)日本建築学会編集・発行)
参考5
  • 「建築材料実用マニュアル」p457(産業調査会事典出版センター)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な設計が行われていない場合は、天井水平構面を構成する各部材が鉛直方向の荷重を十分に支持できないことが原因で、天井のたわみが発生している可能性が高い。
    床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
    材料の選択
    床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔
    床組構成部材の架構・接合方法
    水平構面の剛性確保の仕様
    木材の基準強度
  • 「⑦天井仕上材等の割付け」について、仕上材と下地材とが適切に割り付けられていない場合は、天井仕上材が下地材に、天井下地材が野縁に部分的に緊結されないことが原因で、天井のたわみが発生している可能性が高い。

使用する検査機器

  • 特になし
外壁の施工状況等の確認

3-1 天井下地構成材の施工状況等の確認

調査の視点

  • 床組、小屋組・天井下地構成材が、適切に施工されているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
(材料)
床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
材料の選択
材料の品質
(施工)
床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔
床組・小屋組・天井下地構成材の架構・接合方法
水平構面の剛性確保の仕様

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、工事状況報告書、工事写真等)および建設住宅性能評価関連図書により、上記<確認のポイント>に沿って、把握できる範囲において、天井下地に係る工事が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、日本建築学会「木質構造設計規準・同解説」、その他の仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視等による施工状況等の確認

(1)調査方法

  • 書類により確認した内容と実際の施工状況が一致しているか、不適切な施工が行われていないかを現場において目視・測定等により確認する。
  • 部材や接合部に損傷が生じていないかを目視等により確認する。
  • 問題の箇所が発見された場合には、写真等で記録をとる。確認した結果を、設計図書等と照らし合わせて確認する。
  • 天井、小屋裏は、天井点検口の他、押入等の天井を外して目視等により確認する。

(2)注意事項等

  • 必要に応じ、天井点検口を新設するかまたは下階の天井を確認するため上階の床板の一部をはがし、その部分より目視等により確認する。
参考6
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
参考7
  • 「木質構造設計規準・同解説」(2006)-許容応力度・許容耐力設計法((社)日本建築学会編集・発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、設計どおりの施工が行われていない場合または不適切な施工が行われている場合は、天井の水平面を構成する各部材が鉛直方向の荷重を十分に支持できないことが原因で、天井のたわみが発生している可能性が高い。
    (材料)
    床組・小屋組・天井下地構成材の断面寸法等
    材料の選択
    材料の品質
    (施工)
    床組・小屋組・天井下地構成材の配置・支持間隔
    床組・小屋組・天井下地構成材の架構・接合方法
    水平構面の剛性確保の仕様
  • 「⑤床組・小屋組・天井下地構成材の架構・接合方法」について、留付け箇所や強度不足または材の継手方法や継ぎ位置に問題がある場合には、天井面を構成する部材が緊結されないために、水平構面として鉛直方向の荷重を十分に支持できないことが原因で、天井のたわみが発生している可能性が高い。

使用する検査機器

  • スケール

3-2 天井仕上材等の施工状況等の確認

調査の視点

  • 天井仕上材等が適切に施工されているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
天井仕上材等の選択
天井仕上材等の品質

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、工事状況報告書、工事写真等)により、上記<確認のポイントに>沿って、把握できる範囲において、天井仕上材に係る以下の項目が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、その他の仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。
    天井仕上材等の選択
    • 種類、規格、メーカー等
    天井仕上材等の品質
    • 材質、厚み等

(2)注意事項等

  • 特になし

2.目視等による施工状況の確認

確認のポイント
天井仕上材等の留付け(接着剤による接着を含む)

(1)調査方法

  • 天井面を直接または天井点検口等より目視し、下記の点を中心に施工状況等を確認する。
  • 必要に応じ、変形が生じている部分の仕上材等の一部をはがし、留付け方法等を確認する。
    天井仕上材等の留付け(接着剤による接着を含む)
    • 捨張りの有無
    <板張り・ボード張り>
    • 仕上材の浮きやはがれ
    • 金物(釘、木ネジ、ステープル等)の留付け方法
    <壁紙張り>
    • 仕上材の浮きやはがれ
    • 接着剤の仕様、施工方法

(2)注意事項等

  • 特になし
参考8
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、設計どおりの施工が行われていない場合または不適切な施工が行われていた場合には、乾燥による材のあばれや、鉛直方向の剛性の不足等が原因で、天井仕上材または下地材そのものがたわみを生じている可能性が高い。
    (材料)
    天井仕上材等の選択
    天井仕上材等の品質
    (施工)
    天井仕上材等の留付け(接着剤による接着を含む)

使用する検査機器

  • 特になし
使用・メンテナンス状況の確認

4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

調査の視点

  • 竣工後に重量物を設置した場合等、不適切な使用がなかったかを確認する。

調査方法

1.目視等による過荷重の有無および補強方法の確認

(1)調査方法

  • さがり、たわみのある部分の周辺に照明器具、ダクト吹出し口、冷暖房器具等の重量物があるかを確認する。
  • 重量物があった場合は、設置時期を居住者に確認する。
  • 天井裏より、重量物周辺部の下地補強の適正さを目視により確認する。

(2)注意事項等

  • 重量物が設置されていない場合でも、過去に設置されていたかを確認する。

調査結果の考え方

  • 重量物が設置されている場合は、重量物の荷重が原因で天井のたわみが発生している可能性が高い。
  • 重量物を竣工後設置した場合は、使用上の問題または重量物設置時の下地補強の不備等の配慮不足が原因である可能性が高い。
  • 設計時に想定することができた重量物である場合は、下地材の補強不足が原因である可能性が高い。

使用する検査機器

  • 特になし
外的要因の確認

5 外的要因の確認」による。

詳細調査の必要性の検討

6 詳細調査の必要性の検討」による。