調査方法編

勾配屋根の変形(変形または屋根ふき材のはがれ・ずれ・浮き)

1.屋根の変形(変形またはふき材のはがれ・ずれ・浮き)とは

屋根の変形とは、屋根面の不陸、棟の線の波打ち等、屋根を構成する小屋組に生じた変形、屋根ふき材のはがれ・ずれ・浮き等をいう。

木造軸組における小屋組は、床組(2階床組)における床板のように、水平構面を堅固にする材が少ないため、構造上変形しやすいという特徴がある。

屋根に変形が発生した場合は、屋根ふき材の接合部に隙間等が生じ、漏水につながることもあるので注意を要する。

2.発生原因

屋根の変形は、建物全体の傾き等小屋組(※1)や軸組(※2)の変形に伴って生じているものか、小屋組や軸組の変形を伴わないふき材の浮きやずれによって生じているものかを見極めることが重要となる。
※1
小屋組:合掌、陸梁、肋材等から構成される架構
※2
軸組:土台、柱、梁、桁、胴差、筋かい等から構成される壁体の骨組

(1)
適切な設計・施工でも通常起こり得る軽微な変形
適切な設計・施工が行われていても、施工誤差等による軽微な屋根の変形が発生することがある。
(2)
建物全体の変形
「基礎の沈下」や「外壁の傾斜」等建物全体の変形等に起因して、屋根の変形が発生することがある。
(基礎の沈下の発生原因は[基礎の沈下]、外壁の傾斜の発生原因は[外壁の傾斜]を参照)
(3)
不適切な屋根の設計
屋根の設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、屋根の変形につながることがある。
小屋組材の断面寸法等
小屋組材の材料の選択
水平構面の剛性確保の仕様
木材の基準強度
小屋組材の配置・支持間隔
小屋組の架構・接合方法
(4)
不適切な小屋組の施工等
屋根の工事段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、屋根の変形につながることがある。
(材料)
小屋組材の断面寸法等
材料の選択
材料の品質
水平構面の剛性確保の仕様
木材の基準強度
(施工)
小屋組材の配置・支持間隔
小屋組の架構・接合方法
(5)
不適切な屋根ふき材等(※)の施工等
屋根仕上工事の段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には屋根の変形につながることがある。
(材料)
屋根ふき材等の選択
屋根ふき材等の品質
(施工)
屋根ふき材等の施工(取付け方法)
屋根ふき材等:屋根ふき材、下ぶき材
(6)
不適切な使用・メンテナンス
居住者の使用に以下のような不適切な点がある場合には、屋根の変形につながることがある。
小屋裏換気口をふさぐ等、小屋裏換気の不足による小屋組部材の早期腐朽、劣化
太陽熱温水器や太陽光発電システム、ベランダ等の重量物の設置等、屋根面上の想定以上の載荷
屋根面の歩行等
参考1
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン(追加版)」(2012) (独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会
参考2
  • 「建築工事標準仕様書・同解説JASS12屋根工事(2004)」((社)日本建築学会編集・発行)
事前確認等

調査の視点

現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。

調査方法

  1. 居住者及び住宅供給者へのヒアリング並びに次の「2.」により、主として以下のような情報を確認し、整理しておく。
    住宅の構造・建て方、契約の内容等(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造/戸建、集合 等)
    不具合事象の状況、発生部位、施工の状況等
    不具合事象の発見時期(新築後経過年数)
    不具合事象の程度の進行状況
    不具合事象の発生と季節・天候等との相関関係
    他の種類の不具合事象の発生状況
    周辺の住宅における同様の不具合事象の発生状況
    住宅の立地条件(気候・地形等)、近隣の状況
    不具合事象の発生後の処置の有無及び状況
  2. 住宅性能表示制度に基づき、建設住宅性能評価書が交付された住宅の申請図書等は、規定された期間、登録住宅性能評価機関等に保存される。
    したがってその保存期間内であれば、それらの申請図書等を、住宅紛争処理支援センターを経由して当該評価機関等から取り寄せることが可能である。
    (1)
    登録住宅性能評価機関に保存される帳簿は、以下の通りであり、業務の全部を廃止するまで保存される。(品確法第19条第1項、同法施行規則(以下「規則」という。)第20条第1項三号)
    住宅性能評価書に記載した事項を記載した帳簿
    (2)
    登録住宅性能評価機関に保存される図書は、以下の通りであり、建設住宅性能評価書が交付された日から20年間保存される。(品確法第19条第2項、規則第21条第1項・第3項、第15条第1項第一号ロ)
    建設住宅性能評価申請書(変更建設住宅評価申請書を含む)
    建設住宅性能評価申請書の添付図書
    • 設計住宅性能評価書
    • 設計評価申請添付図書
      住宅性能表示制度に基づく認定又は認証を取得した住宅又は住宅の部分については、以下の書類が添付される。
      * 住宅型式性能認定書の写し
      * 型式住宅部分等製造者等認証書の写し
      * 特別評価方法認定書の写し
      * 建築基準法に基づく確認済証
    施工状況報告書
    規則第6条第4項に規定する図書
    検査に際し評価機関が評価申請者に提出させたもの
    (3)
    登録住宅型式性能認定等機関、登録外国住宅型式性能認定等機関、登録試験機関又は登録外国試験機関に保存される図書は、以下の通りであり、認定又は認証が失効した又は取り消されたときから20年間保存される。(規則第68条第3項、規則第94条第3項)

    <住宅型式性能認定の場合>(規則第68条第1項第一号)

    住宅型式性能認定申請書
    住宅型式性能認定申請書の添付図書
    住宅型式性能認定書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <型式住宅部分等製造者の認証(更新)の場合>(規則第55条第1項第二号(第三号))

    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書
    型式住宅部分等製造者等認証(更新)申請書の添付図書
    型式住宅部分等製造者等認証書の写し
    その他審査の結果を記載した書類

    <特別評価方法認定の場合>(規則第94条第1項、第82条第1項)

    特別評価方法認定のための審査に係る試験申請書
    特別評価方法の概要を記載した書類
    特別評価方法により代えられるべき部分を明示した書類
    平面図等その他の試験を実施するために必要な事項を記載した図書
    試験の結果の証明書の写し
    その他審査の結果を記載した書類
    上記資料に基づき、住宅の性能表示項目に関して調査する場合には、該当する等級毎の基準を参照する。
    なお、評価方法基準の詳細については、平13国交告第1347号による。
  3. 以上の情報に基づき、調査の方法・進め方の詳細等を検討しておく。
不具合事象の程度の確認

1-1 屋根の変形の程度の確認

調査の視点

  • 適切に設計・施工された住宅であっても、軽微な屋根の変形は発生することがある。また、下地等の不具合事象を伴わず屋根ふき材そのもののはがれ・ずれ・浮き等が生じる場合もある。
  • 屋根に発生した不具合事象の程度を確認し、小屋組および軸組の変形に起因するものであるか、他の不具合事象に起因するものであるかを確認する。

調査方法

1.目視による確認

目視により、屋根に発生した不具合事象の程度を確認する。

(1)調査方法

  • 近隣に当該住宅の屋根面を見ることができる高い場所がある場合は、そこから屋根を観察する。屋根面を見ることができる場所がない場合には、道路に出る等、建物から少し離れて観察する。
  • 肉眼では見えにくい場合は、双眼鏡を用いて、棟の線、平面部分のふくれ、変形等を確認する。
  • 1階の屋根部分に不具合がある場合は、2階から観察を行う。
  • 高所観察用ビデオカメラ等も活用するとよい。
  • 観察後、変形の状況を立面図および平面図に記載する。

(2)注意事項等

  • 特になし

調査結果の考え方

  • 屋根面の棟の通りが一直線になっておらず、たわみ・むくりやうねり、ゆがみ、波打ち等の変形を生じている場合は、小屋組の変形に起因する屋根の変形である可能性がある。
  • 軒の通りに変形を生じている場合は、軒のたる木の変形に起因する変形である可能性がある。
  • 屋根面にたわみが生じている場合は、小屋組または屋根下地材がたわみ等の変形を起こしている可能性がある。
  • 棟の通りや軒の通りに変形が無く、屋根面にたわみも生じていない場合は、屋根ふき材やその施工に起因するはがれ・ずれ・浮き等の可能性がある。

使用する検査機器

1-2 外壁の傾斜の確認

調査の視点

  • 屋根を支えている垂直構面である外壁の傾斜を確認し、外壁または建物全体が傾斜しているかを確認する。

調査方法

1.壁・柱の鉛直方向の傾きの測定

(1)調査方法

  • 外壁の全ての面で下げ振りによる傾斜測定を行う。
<詳細は[外壁の傾斜1]に準ずる>

(2)注意事項等

<[外壁の傾斜1]に準ずる>

調査結果の考え方

  • 外壁等が傾斜している場合は、外壁または建物全体の傾斜が原因で屋根が変形している可能性が高い。
(chord作成)

使用する検査機器

小屋組の設計内容の確認

調査の視点

  • 小屋組が適切に設計されているかを確認する。

調査方法

1.小屋組の設計内容の確認

確認のポイント
小屋組材の断面寸法等(☆1.※1.※3)
小屋組材の材料の選択(☆1.※1.※3)
水平構面の剛性確保の仕様(☆1.※1)
木材の基準強度(b.c.e.)
小屋組材の配置・支持間隔(☆1.※1.※3)
小屋組の架構・接合方法(☆1.※1)

(1)調査方法

  • 設計図書(設計図、仕様書等)を用いて上記<確認のポイント>に沿って、各部材の断面寸法・配置等が適切であるかを確認する。なお、適切であるかの検討にあたっては、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書等により、また住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、(財)日本住宅・木材技術センター編集「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」、その他の仕様書、基準等が参考となる。
  • 確認対象範囲は小屋裏、軒裏とし、対象部材は小屋組構成部材(「たる木」「母屋・むな木」「小屋束」「小屋梁」「軒桁」)とする。
  • <確認のポイント>に沿って確認する主な項目を以下に列記する。
    小屋組材の断面寸法等
    • 大梁、小梁、母屋、束、たる木等(☆1.※1.※3)
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    小屋組材の材料の選択
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    • 材料強度(材料の基準強度)(b.c.e.)
    水平構面の剛性確保の仕様
    • 存在床倍率に応じた床組・小屋組の仕様(☆1.※1.※3)
    木材の基準強度(b.c.e.)
    小屋組材の配置・支持間隔
    • 部材断面に生じる応力度が許容応力度を超えないことを確かめる計算結果またはその結果に基づくスパン表への適合(☆1.※1.※3)
    小屋組の架構・接合方法
    • 通し柱と胴差の接合部と水平構面外周横架材の接合部(☆1.※1)

(2)注意事項等

  • 各部材の材種、寸法は、荷重条件および外力の条件(固定荷重、積載荷重、積雪荷重、風圧力、地震力)に応じて計算することが求められており、これが適切に設定されている必要がある。
  • スパンに応じて各部材の必要な断面寸法が求められることから、小屋組を構成する各部材のスパンに応じた部材断面寸法が適切であるかを確認する。
  • また、樹種により使用するスパン表が異なるため、樹種に対応した断面寸法を確認するように注意する。
  • スパン表によらない場合は、構造計算(許容応力度等計算等)により確認する。
建築基準法関連
a.
建基法令第82条4号
b.
建基法令第89条
c.
平12建告第1452号「木材の基準強度~」
d.
平12建告第1459号「建築物の使用上の支障が起こらないこと~」
e.
平13国交告第1024号「特殊な許容応力度及び特殊な材料強度を定める件」
品確法告示
☆1
平13国交告第1347号「評価方法基準」第5の1「構造の安定~」
☆2
平13国交告第1347号「評価方法基準」第5の3「劣化の軽減~」
参照
※1
「2015年版木造住宅のための住宅性能表示(構造編)」第5版((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
※2
「2015年版木造住宅のための住宅性能表示(基本編)」第5版・劣化の軽減((公財)日本住宅・木材技術センター企画・発行)
※3
「木造軸組工法住宅の横架材及び基礎のスパン表[増補版]」 (2012)((財)日本住宅・木材技術センター発行)
参考3
  • 「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」2008年版((財)日本住宅・木材技術センター編集発行)
参考4
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p100(5.5) ((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
参考5
  • 「頑丈で長持ちする木造住宅施工チェックブック」(2008)((財)日本住宅・木材技術センター)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な設計が行われていない場合は、小屋組を構成する各部材の鉛直荷重に対する支持が不十分なことが原因である可能性が高い。
    小屋組材の断面寸法等
    小屋組材の材料の選択
    水平構面の剛性確保の仕様
    木材の基準強度
    小屋組材の配置・支持間隔
    小屋組の架構・接合方法

使用する検査機器

  • 特になし
施工状況等の確認

3-1 小屋組の施工状況等の確認

調査の視点

  • 小屋組が適切に施工されているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
小屋組材の断面寸法等
小屋組材の材料の選択
小屋組材の材料の品質
水平構面の剛性確保の仕様
木材の基準強度
小屋組材の配置・支持間隔
小屋組の架構・接合方法

(1)調査方法

  • 施工記録等(施工図、工事状況報告書、工事写真等)および建設住宅性能評価関連図書により、上記<確認のポイント>に沿って、把握できる範囲において、小屋組に係る工事が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、日本建築学会「木質構造設計規準・同解説」、その他の仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし
参考6
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p100(5.5) ((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
参考7
  • 「木質構造設計規準・同解説」(2006)-許容応力度・許容耐力設計法 ((社)日本建築学会編集・発行)

2.目視等による小屋組の施工状況等の確認

変形している部分の直下を中心に、野地板や、それを支えるたる木、むな木、母屋等の変形の有無を目視にて観察し、必要に応じて部材の寸法を測定する。

(1)調査方法

  • 押入の天袋等の小屋裏点検口から小屋裏に入り、変形が最も大きい部分の裏側にある部材を中心に目視または測定により確認を行う。
  • 設計どおりの材の配置、材種、断面寸法であるかを確認する。
  • 小屋裏を構成する部材が正確に接合されているかを確認する。
  • 小屋組を構成する各部材について、上記<確認のポイント>に沿った主要な確認項目を以下に示す。
    たる木
    • 断面寸法とピッチ
    • 材種
    • 釘割れ等の欠損
    • たわみ
    母屋・むな木
    • 断面寸法、材種、ピッチ
    • 小屋束との継ぎ方、緊結方法
    • 母屋の継ぎ位置(屋根伏図に書き込む)
    • 母屋、むな木のたわみ
    小屋束間隔
    • 傾斜(勾配計等の簡易な機器を用いて測定)
    • 傾斜が見られる場合には、足下の緊結状況
    • 小屋筋かい、振れ止め等(水平力に対する抵抗材)設置の有無
    小屋梁
    • 小屋束との緊結方法(金物の使用等)
    • 柱等との緊結方法(金物の使用等)
    • 断面寸法
    • 材種
    • たわみや変形
    • 断面寸法
    その他
    • 各部の接合金物の有無や緊結状況、納まり
    • 各部材の劣化(腐朽、虫害・蟻害、乾燥収縮によるあばれ等)

(2)注意事項等

  • 特になし

3.目視等による軒裏の施工状況等の確認

軒に変形が発生している場合には、軒裏の状況を目視にて観察し、必要に応じて部材の寸法を測定する。

(1)調査方法

  • 軒裏の変形が最も大きな部分を中心に、軒下からの目視または測定により確認を行う。
  • 必要に応じて、軒裏天井板を外して目視確認を行う。
  • 小屋組を構成する各部材の主要な確認項目を以下に示す。
    軒桁
    • 断面寸法
    • 変形
    たる木・野地板
    • 変形
    その他
    • 各部の接合金物の納まり、締まり具合
    • 各部材の劣化(腐朽、虫害・蟻害、乾燥収縮によるあばれ等)

(2)注意事項等

  • 特になし
参考8
  • 「蟻害及び腐朽の検査診断手法」(平成28年版)((公社)日本しろあり対策協会)
参考9
  • 「新・木のデザイン図鑑」((株)エクスナレッジ編集・発行)
参考10
  • 「木造の詳細」2仕上編新訂二版p150((株)彰国社編集・発行)

調査結果の考え方

  • 次のいずれかの事項について、適切な施工が行われていない場合は、小屋組を構成する各部材の鉛直荷重に対する支持が不十分なことが原因である可能性が高い。
    小屋組材の断面寸法等
    小屋組材の材料の選択
    小屋組材の材料の品質
    水平構面の剛性確保の仕様
    木材の基準強度
    小屋組材の配置・支持間隔
    小屋組の架構・接合方法

使用する検査機器

  • スケール

3-2 屋根ふき材等の施工状況等の確認

調査の視点

  • 屋根ふき材および下ふき材が適切に施工されているかを確認する。

調査方法

1.書類による確認

確認のポイント
屋根ふき材等の選択
屋根ふき材等の品質

(1)調査方法

  • 施工記録(施工図、工事状況報告書、工事写真等)により、上記<確認のポイント>に沿って、把握できる範囲において、屋根ふき材の工事が設計どおりに行われているかを確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、昭46建告第109号「屋根ふき材~の構造方法~」に準じ、住宅金融支援機構編集「木造住宅工事仕様書」、その他仕様書、基準等を参考に、施工が適切に行われているかを確認する。

(2)注意事項等

  • 構造計算によって屋根ふき材の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめる場合は、平12建告第1458号「屋根ふき材~の構造計算の基準~」に準じる。

2.目視等による施工状況等の確認

確認のポイント
屋根ふき材等の施工(取付け方法)

(1)調査方法

  • 必要に応じて屋根ふき材をはがし、屋根ふき材、下ふき材のはがれ・ずれ・浮き、変形の有無や下地材への取付け方法等を確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし
参考11
  • 「木造住宅工事仕様書 平成28年版」p113(6)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行)
参考12
  • 「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン(追加版)」(2012) (独)建築研究所監修・瓦屋根標準設計・施工ガイドライン編集委員会編集、(社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国厚形スレート組合連合会
参考13
  • 「建築工事標準仕様書・同解説JASS12屋根工事(2004)」((社)日本建築学会編集・発行)

調査結果の考え方

  • 屋根ふき材に、はがれ・ずれ・浮きが見られる場合で、留付け状態に不備がある場合等は、施工不良が原因である可能性が高い。
  • 屋根ふき材が一様に破損している場合等は、地域の気候条件に適合していない材料を使用している可能性もある。

使用する検査機器

  • スケール
使用・メンテナンス状況の確認

4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

調査の視点

  • 竣工後に屋根面への重量物の設置、不用意な歩行等、不適切な使用・メンテナンス状況がなかったかを確認する。

調査方法

1.目視等による過荷重の有無、補強等の確認

(1)調査方法

  • 屋根の変形している部分に太陽熱温水器や太陽光発電システム、ベランダ等の重量物があるかどうか目視により確認する。
  • 重量物があった場合は、設置された時期を居住者に確認する。
  • 屋根面および小屋裏(天井裏)より、重量物周辺部の補強の有無を目視により確認する。
  • 屋根面の人の不用意な歩行等の有無、箇所、程度を居住者に確認する。

(2)注意事項等

  • 特になし
参考14
  • 「既存住宅の瑕疵担保責任保険施工・検査基準(住宅用太陽電池モジュール設置工事編)」(2010)国土交通省住宅局ホームページ
参考15
  • 「住宅瑕疵担保責任保険[現場検査]講習テキスト(リフォーム瑕疵保険&既存住宅売買瑕疵保険)」(2010)(国土交通省住宅局、(一社)住宅瑕疵担保責任保険協会・発行)
参考16
  • 「住宅用太陽光発電システム設計・施工指針」平成19年3月(住宅用太陽光発電システム施工品質向上委員会編集)

調査結果の考え方

  • 重量物が設置されている場合は、重量物の荷重によって屋根の変形が発生している可能性が高い。
  • 重量物を竣工後設置した場合は、使用上の問題もしくは重量物設置時の補強の不備等の配慮不足が原因である可能性が高い。
  • 設計時に想定することができた重量物である場合は、補強不足が原因で屋根の変形が発生している可能性が高い。
  • 屋根の変形している周辺に人の不用意な歩行等があり、変形が部分的である場合は、人の歩行等によって屋根の変形が発生している可能性が高い。

使用する検査機器

  • 特になし
外的要因の確認

5 外的要因の確認」による。

詳細調査の必要性の検討

6 詳細調査の必要性の検討」による。