基礎にたくさんのひび割れ。補修はどう依頼すれば？
基礎には鉄筋コンクリートにモルタル塗り仕上げの場合があります。ここでの回答は鉄筋コンクリートに直接ひび割れが発生した場合についてお答えします。ひび割れが発生した時期や位置を記入した資料を準備。
事業者に連絡して、まずは原因調査を依頼しましょう。
修補できる期間は契約書を確認
住宅品質確保促進法（品確法）により、事業者は、新築住宅の構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の瑕疵（かし）について、10年間補修する義務を負っています。このひび割れから雨水が浸水し、その結果鉄筋が腐食するなど、基礎の構造安全性・耐久性を劣化させた場合は、10年間補修をする義務を負う可能性があります。そうでない場合は、修補を請求できる期間は契約書で定めた期間になります。
調査・補修の依頼先は、住宅の引渡しを受けた事業者
まずは、住宅の引渡しを受けた事業者に連絡して、ひび割れが構造耐力に影響を及ぼすものかどうか調査を依頼しましょう。
状況を記録した資料の準備
ひび割れの原因はコンクリートの乾燥収縮によることが多く、一概に工事に問題があったとは考えられません。しかし、ある一定の部分に生じているひび割れや、複数のひび割れが生じている場合は構造に問題がある可能性もあります。
調査や相談を円滑に進めるために、ひび割れの発生時期や位置を記入した図面、またその図面と照合できる写真などを事前に用意しておくとよいでしょう。
原因を特定して適切な方法で補修を
ひび割れの補修は原因や劣化の程度に応じた方法で行う必要があります。表面的なひび割れであればエポキシ樹脂等で補修することができます。しかし、複数ある場合やひび割れの亀裂が深い場合は、構造そのものに問題がある可能性もあるので表面的な補修では解決しません。「ひび割れがたくさん」ということですので、まずはしっかりと原因を特定することをおすすめします。
調査・補修依頼の前に資料の準備を
不具合の状況やトラブルの経緯がわかる、以下のような資料を事前にできる限り用意しておきましょう。
- 不具合の発生時期や進行状況などがわかる資料や写真など
- 新築時の契約内容がわかる書類など
参考になりましたか？
